電車の中で何気なく乗客を見ていて、そのほとんどがマスクをしていないことに気づいた。休日になると乗客は一車両に３０人ほど。マスクをしているのは５人だけだった。これくらいなら「新型コロナウイルス」とは無関係の平凡な冬の日常だ。

日本では「新型コロナ」によって休校したというニュースはない。感染者が立ち寄ったデパートが休業したり、会社がまるごと休業に入ったという話も聞いたことがない。日本政府はむしろ感染者の動線を詳細に公開しない。個人情報であり情報公開が不安を助長しかねないという理由からだ。

政府の方針に従わないで感染者の動線を公開した大阪府でさえ、彼らがどの店に立ち寄ったのか、どの公共交通を利用したのかは明らかにしなかった。有名観光地の心斎橋や大阪城を歩き回っていたというのにだ。「私生活をどこまで制限するのか」という指摘がメディアから出た。

日本で「新型コロナ」事態は他人の国のことだった。「日本の医療システム下では心配することはない」という医療専門家の言葉がテレビでは繰り返された。クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス号」事件がここまで大きくなる前まではの話だ。

１３日現在、クルーズ船内だけで２１８人の感染が確認された。健常だった検疫官まで感染し、人工呼吸器をつけた重症患者が出てきながら日本政府はまさにパニック状態だ。

「なぜ乗客乗員全員の検査をしないのか」との声が出ているのに、日本政府は決断を下せずにいる。一般の病院でも検査をすればよいものを、政府研究所が状況統制を握っていたため「ゴールデンタイム」を逃してしまったという批判が出ている。

初めから無症状の人は下船させるべきだという指摘もある。旅行医学専門医の久住英二氏は「自宅隔離をしながら経過を観察するか外国人は自国に帰国させればよい。日本の医療システムでは外国人が半分の３７００人を同時に面倒を見るというのは不可能」と政府対応の問題点を指摘した。「国内の不満をなくそうとしたが、患者だけを増やす格好になった」という専門家の指摘にも、安倍政府は失策を認めないでいる。

安倍政府が事態を隠そうと汲々としていたのは、５カ月後に開幕する東京オリンピック（五輪）を意識していたという印象が拭えない。官界では五輪予選を国内で開催できなかったり、万が一延期説でも出れば大変だという言葉が出回っている。クルーズ船事件が安倍政権の最大の汚点として残るかもしれないという懸念も用心深く出ている。２０１１年東日本大震災がいまだに野党の足を引っ張っているように。

ユン・ソルヨン／東京特派員