文在寅（ムン・ジェイン）大統領はしばしば後ろを振り向いた。質問者が文大統領の背中側にいて目を合わせるためにはそうするしかなかった。いわゆる「国民パネル」の中の１人が自身が４人兄妹の次男である事実を話して５分程度説明が長引いた時も、日雇い労働者であるあるパネルが青瓦台（チョンワデ、大統領府）のパク局長に言及して不満を吐露した時も文大統領は少しも顔をしかめなかった。１１７分間ずっと耳を傾け、物静かに話し、自然に笑った。行事終了後には殺到する「自撮り」の要請にいちいち応じた。

「文大統領は普段から感性に訴える側面がある。大統領の強み」〔成均館（ソンギュングァン）大学新聞放送学科のイ・ジェグク教授〕という評価を得る特有の個性が発揮された。支持層の立場では「国民に対応する大統領の態度、その真心に感心した」（タク・ヒョンミン元青瓦台行政官）といえるようなものだった。

しかし、任期の折り返し点を迎えて１９日に行われた「国民との対話」はちょうどそこまでだった。「温かい人」文在寅と彼が好きな（ように見える）「国民パネル」が演出した一つの良いショーだったが、支持グループの中でも「混雑した市場」（放送人のキム・オジュン）という表がが出てきた悪い疎通の場だった。

テレビ局５社を通じて中継された『国民との対話』の視聴率が国民５人の中の一人が見たという２２％だったというから１０００万人程度がテレビの前に座っていたわけだ。実際に国民は聞きたい話が多かっただろう。子供の父兄はわずか数日か前に終わった修学能力試験（大学入試）に関して今後の入試政策はどうなるか、特別目的高校はなぜなくす必要があるのかなどの質問に対する回答が聞きたかったはずだ。住宅を所有していない者は文大統領が「不動産に自信がある」と話したが、その自信が果たして根拠があるのかも問い質したかったはずだ。トランプを心配する人は韓米同盟は本当に堅固なのかも聞きたかっただろうし、８０年の光州（クァンジュ）を記憶する人は２０１９年の香港をどう考えているのかも気になっていたはずだ。このような場面はなかった。

韓日軍事情報包括保護協定（ＧＳＯＭＩＡ）や検察改革、南北イシューなどの主な懸案に対する質問と回答は一部あった。だが「質問→回答→再質問→追加回答」の過程がなく、イシューを問い質すことができなかったし、文大統領の回答も原則的な水準にとどまる場合が多かった。国民パネルの選定も特定の意図があったり、少なくともある種の未必の故意が作用したのではないかとの疑念を抱かせている。

『国民との対話』の直前に主管社ＭＢＣ（文化放送）はラジオの生放送（番組『世界は、そして私たちは』）で「パネルの選定は無作為」と明らかにした。この日の質問者は２組の夫婦を含む計１９人だったが、この中で５人が文大統領に会ったことがある人々だった。２６％だから「無作為」とは言えない数値だ。質問者の中にはフェミニスト・性的マイノリティ・脱北民・多文化家庭など多様な人物像が登場したが、本来文大統領の主な離脱支持層である２０・３０代男性を代弁する人はいなかった。

行事後「私が青瓦台にいたなら『国民との対話』はしなかっただろう」というタク元行政官の卓見が合致したという評価が多い。「国民との対話」を初めて始めた金大中（キム・デジュン）政府当時、青瓦台公報首席などを務めて行事に関与していた代案新党の朴智元（パク・チウォン）議員は「タク元行政官の空席があのように大きいということを感じた」とし、共に民主党のパク・ヨンジン議員は司会者だったペ・チョルスさんが「このような司会は初めてだが、３年は老いたようだ」と言ったことを例えて「（国民との対話を）見る私たちも３年老いた」と話した。