１０日、文在寅（ムン・ジェイン）大統領と李在鎔（イ・ジェヨン）サムスン電子副会長が出席した中でサムスンが「量子ドット（ＱＤ）ディスプレー１３兆ウォン（約１兆１８００億円）投資」を発表したのは、液晶表示装置（ＬＣＤ）ではもう世界ディスプレー市場で生き残ることができないという危機感のためだ。ＬＣＤ市場は２、３年前から中国が主導権を握り、サムスンやＬＧディスプレイは慢性的な赤字に苦しんでいる。サムスンが１３兆ウォンを投入することにした「ＱＤディスプレー」は次世代ディスプレーではあるが、量産技術の開発までには険しい道が待っているという指摘だ。現在、世界の大型ディスプレー市場はＬＣＤが８０％（売上基準）で、有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）の２０％より多い。

市場の主導権者は中国のＢＯＥだ。ＢＯＥはＩＨＳマーケットが発表した今年１月のＬＣＤ市場シェアで２２．３％だった。１０年以上もトップを守ってきたＬＧディスプレイ（２１．６％）を上回った。サムスンディスプレイは９インチ以下の小型ディスプレー（ＯＬＥＤ）市場では９７％のシェアを確保しているが、大型ＬＣＤ市場ではシェア９．９％で５位。

サムスンとＬＧディスプレイともに現在まではＬＣＤ市場に売上高の多くを依存している。しかし韓国より２０％以上も安い中国の物量攻勢に苦しんでいる。サムスンとＬＧディスプレーは今年１－３月期、それぞれ５６００億ウォン、１３００億ウォンの赤字を出した。過去１０年間ほどグループ内で「キャッシュカウ」の役割をしてきたが、状況が大きく変わったのだ。

サムスンとＬＧが打開策として選択したのが次世代ディスプレーだ。特に次世代ディスプレーと見なされるＯＬＥＤテレビの販売量は現在年間３００万台ほどだが、２０２１年に７１０万台、２０２２年には１０００万台に増えると予想（ＩＨＳマーケット）されている。サムスンは１３兆ウォンを投資して２０２１年からＱＤディスプレーの量産を始め、２０２５年までには従来のＬＣＤラインをすべてＱＤディスプレーラインに変える計画だ。

これに先立ちＬＧエレクトロニクスはすでに世界で唯一の大型ＯＬＥＤ量産技術を確保した状態だ。京畿道坡州（パジュ）に続いて９月から中国広州で量産を始め、さらに３兆ウォンを坡州に投資して第１０．５世代ラインを追加するという。ＯＬＥＤはバックライトで光を出すＬＣＤとは異なり自発光するためはるかに薄くなり、ＬＣＤより応答速度が１０００倍以上も速く、動画の具現に最適化したディスプレーだ。

サムスンが投資するＱＤディスプレーはＯＬＥＤよりさらに進化したディスプレーといえる。ＱＤディスプレーは直径２－１０ナノメートル（１ナノメートルは１０億分の１メートル）以下の大きさの超微細半導体粒子の量子ドットを通じて電気や光エネルギーを受けると自発光する。ＯＬＥＤの「ｂｕｒｎ－ｉｎ」現象による色感低下や短い寿命という弱点まで克服する技術と評価される。しかし量産技術の開発までは険しい道のりが予想される。サムスンは２０１３年、ＬＧと同じくＯＬＥＤテレビ生産を進めたが、収率などの技術的課題を克服できず２０１５年にＯＬＥＤを放棄した。

ソウル大電気情報工学部のイ・ジェサン教授は「ＱＤディスプレーが現在論議中の次世代ディスプレーのうち最も進化した技術であるのは事実」としながらも「工場で実際に量産する技術力まで確保するには多くの時間がかかるだろう」と指摘した。