記憶学（ｍｅｍｏｒｙ　ｓｔｕｄｉｅｓ）は記憶、特に集団記憶の政治的・社会的意味を扱う新生学問だ。１９７０年代から急速に発展した記憶学のルーツは１９世紀後半のフランス社会学だ。エミール・デュルケーム（１８５８～１９１７年）とモーリス・アルバックス（１８７７～１９４５）が現代記憶学の土台を設けた。

記憶学は主に歴史的集団記憶の顕在的・未来的含意を取り扱う。記憶学は記憶を社会科学と人文科学の核心概念に押し上げた。すべての政治的議論の中心には記憶がある。韓日対立解消や南北和解も記憶学の助けを受けられる。強硬な記憶学の立場によると、記憶のない歴史はない、歴史的記憶が消えれば歴史自体が消える。

最小数十万から最大数百万まで、大韓民国国民と市民と民衆を動員できるろうそく集会と太極旗集会の勢力対決の中心にあるのも歴史的記憶だ。２大勢力は大韓民国の歴史に対する追憶が違う。大韓民国の建国年度に対しても記憶が異なる。李承晩（イ・スンマン）、朴正熙（パク・チョンヒ）、金大中（キム・デジュン）、盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領の功と過に対する記憶も異なる。２大勢力はまた、日帝強占期、親日問題、司法・検察改革、大学入試公正性実現に対する意見が異なる。両方とも集団的記憶の内容が異なる。いま大韓民国は「記憶戦争」中だ。

左派や右派の独裁や全体主義ではただひとつの歴史的記憶が存在するだけだ。ドイツ生まれの政治哲学者ハンナ・アーレント（１９０６～１９７５）によると、独裁・全体主義は個人の記憶を許容しない。ただ国家的記憶ドクトリンだけあるだけだ。これに対し民主主義では多様な歴史的記憶を推奨する。民主主義は単一歴史解釈、教科書に対し否定的だ。

集団的記憶の反対語は集団的忘却だ。記憶するのが良い時があり忘却するのが良い時がある。記憶と忘却の間にも健康な均衡が必要だ。だが世界のほとんどの国で記憶・忘却の関係は傾いた運動場だ。記憶が優勢で忘却が劣勢だ。

デビッド・リエフが著した『忘却礼賛（Ｉｎ　Ｐｒａｉｓｅ　ｏｆ　Ｆｏｒｇｅｔｔｉｎｇ）』は「記憶せずに忘れよう」と主張する。フランスの哲学者ポール・リクール（１９１３～２００５）の「記憶するのは道徳的義務だ」という言葉は常に真理ではないと主張する『忘却礼賛』を要約するとこのような内容だ。記憶だけでなく忘却にも機会を与えなければならない。記憶は暴力を悪化させ、和解を妨害する。すべての歴史的記憶は選別的だ。すべての国の執権勢力は歴史的記憶を操作し自身の実利を得る。もちろん記憶することは記憶しなければならない。リエフによるとナチスドイツのホロコーストは記憶しなければならない。リエフはまた、日本帝国主義の性奴隷もまた記憶すべき事例に挙げている。

【コラム】大韓民国は記憶戦争中（２）