サムスンディスプレイ「湯井に13兆ウォン投資」…中国LCDの追い上げをかわす
ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2019.09.24 10:21
サムスンが忠南牙山湯井(チュンナム・アサン・タンジョン)に13兆ウォン(約1兆1172億円)を投資する。今回の投資を通じて牙山湯井液晶表示装置(LCD)生産ラインを自発光量子ドット発光ダイオード(QLED)ラインに交代する計画だ。サウジアラビアなどを訪問して現場経営に乗り出している李在鎔(イ・ジェヨン)サムスン電子副会長は早ければ来月中旬にこのような内容を発表する予定だ。サムスンディスプレイが牙山湯井に13兆ウォンを投資する場合、雇用創出効果は5万人以上に達するものと予想される。李副会長は先月26日、湯井サムスンディスプレイ事業場を訪れて「新技術開発に拍車をかけて到来する新しい未来をリードすべきだ」として「次世代ディスプレイ」への投資拡大を予告したことがある。
当時、李副会長は「今LCDが厳しいからと言って大型ディスプレイをあきらめてはいけない」として先制的な投資を通じて中国企業などの追い上げをかわしたいという意志を明らかにした。サムスン電子関係者は「李在鎔副会長の現場経営への歩みは今後も続くだろう」と話した。
今回の投資が支障なく進められる場合、サムスンディスプレイは中国企業と激しく競合中であるLCDからQLEDにさらに早く転換するものと見られる。また、世界のディスプレー市場の主力もLCDからサムスンのQLEDとLGの有機EL(OLED)に変貌するものと見られる。