サウジアラビア最大の石油施設２カ所がイエメン反乱軍の無人機（ドローン）攻撃を受けて稼働が中断し、国際原油価格が大幅に上がるという懸念が強まっている。これを受け、米国は必要なら備蓄油を活用することもあると明らかにした。

海外メディアによると、サウジアラビア国営石油会社アラムコは１４日（現地時間）、今回の攻撃で一日平均原油約５７０万バレルの生産に支障が生じた。これは世界原油供給の５％にのぼるほど規模が大きい。

海外メディアは国際石油価格の急騰を懸念した。ワシントンポスト（ＷＰ）は「１９９１年の湾岸戦争当時よりも被害が深刻だ」とし、ブルームバーグ通信は「誰もが恐れていた事態が発生した」と報じた。ウォールストリートジャーナル（ＷＳＪ）も世界原油供給量が一日平均数百万バレル規模で減少したのは湾岸戦争以来初めてと伝えた。ＷＳＪによると、湾岸戦争当時、イラクとクウェートの原油生産施設閉鎖で原油供給量が一日約４００万バレル減少した。ＷＳＪは「サウジアラビアの石油施設に対する今回の攻撃は短期的に世界エネルギー市場を揺るがし、その波及効果は長期間続くだろう」と予想した。

特にサウジアラビア産原油の輸入比率が高い東アジアの国は打撃が避けられないとみられる。大韓石油協会によると、韓国が輸入するサウジアラビア産原油は原油輸入量全体の２９．０％にのぼる。国際原油価格が５－１０ドル上昇するという声もある。

ただ、アラムコが国内をはじめ、オランダ・日本など海外拠点に数週間は支障なく供給できる量を貯蔵しているため長期的な支障はないという分析が出ている。また、シェール産業が発達した米国が中東原油だけに依存していないという点で原油価格の暴騰はないという見方もある。

さらにトランプ政権は必要なら戦略備蓄油を活用することもあると明らかにした。ケリーアン・コンウェイ大統領顧問は１５日、ＦＯＸニュースのインタビューで「米国が世界エネルギー供給を安定化させる必要があれば戦略備蓄油を利用する準備ができている」と述べた。戦略備蓄油とは戦争などで石油供給に支障が生じる場合に備えて米国が備蓄しておいた石油をいう。米国は全世界が１０日間ほど使用できる７億バレル近い量を備蓄しているという。

コンウェイ顧問は「国際原油価格よりも重要なのは先週イランに対する追加制裁を発表したこと」とし、今回の攻撃の背後としてイランを挙げた。コンウェイ顧問はイランに対する制裁と圧力は続くとしながらも「トランプ大統領は常に選択肢を考慮するはず」とし、イラン大統領との２国間会談開催の可能性を残した。