日本列島の雰囲気は冷たかった。会う人会う人から「なぜ韓国は国同士の約束を守らないのか」と聞かれ、そしてまた聞かれた。明らかに私たちのほうが慰安婦・強制徴用の被害者なのに、ある瞬間加害者に転落した。澄んだ精神では受け入れ難い反転だ。

先週、尹相ヒョン（ユン・サンヒョン）国会外交統一委員長をはじめ合計すると２０選の野党重鎮議員５人が日本を訪問した時に会った唯一の議員は自民党参議院比例代表初当選の渡邉美樹外交防衛委員長だった。あとで分かったのは、彼は７月の参議院選挙に出馬しない例外的人物だった。最悪の「韓国忌避」現象だ。

問題は韓国で触発された。昨年１０月３０日、「強制徴用被害者に日本企業が賠償せよ」という韓国大法院の判決が下されると、日本は「１９６５年韓日請求権協定で個人賠償は終わったのに何の話か」として呆れ返った。今年１月には２国間協議、５月には仲裁委員会の開催を要求したが韓国はどちらも拒否した。

韓国は「司法手続きに行政府が介入するのは三権分立に反する」とし、いかなるアクションプランも出さないでいる。日本はこのような韓国に侮辱を感じている。今月２８日から大阪で２０カ国・地域（Ｇ２０）首脳会議（サミット）が開かれるが、文在寅（ムン・ジェイン）大統領が希望する両国首脳会談に対して冷笑的だ。

日本の知韓派元老と先週、東京で会って虚心坦壊に話をした。前日、菅義偉官房長官と財界重鎮１０人の夕食会に同席したという彼は「韓国の話を取り出そうものなら『あなたバカではないか』という雰囲気」と伝えた。「韓国が重要だという人が多かったが、今はそういう人はいなくなった。中国に傾いているが、数百年間そうしてきたから再び中国の一部になっても仕方ないというふうだった。韓国はいないことにしてやっていこうという雰囲気だ」。彼は「文在寅政府の任期が３年も残っている」と言ってため息をついた。

彼の悩みは深かった。中国を相手にするには韓日が協力するべきなのに別々に進んでいるということだ。「１０～２０年後、中国の経済力は日本の５倍に広がり、日本の声を聞かなくなるだろうし、韓国の声はもっと聞かなくなるだろう」としながら「両国が手を握り、米国が後から支えてこそ中国と相対することができる」とした。


【コラム】なぜ日本は「いっそ韓国はいないことにしよう」というのか（２）