先月４日午前、全羅北道群山（クンサン）のＣ社の工場。勤務時間だが、工場は静かだった。照明のスイッチを上げると、自動車部品製造用のロボット５６台が姿を現した。韓国ＧＭの準中型車両（ラセッティ・クルーズ）用部品加工設備だ。

Ｃ社はこのロボットを１台あたり６５００万ウォン（約６５０万円）で購入したという。ロボットが製品を加工する時に加工の位置を決める補助用品（ジグ）を含めると１台あたりの投資額は約１億ウォンにのぼる。一部のロボットは包装用テープも除去していない新品だが、韓国ＧＭが５月に群山工場を閉鎖したことで処分される状況だ。

同社のＬ取締役は「韓国ＧＭと協議して購入したロボットなので責任を負ってほしいと伝えたところ、韓国ＧＭ側はロボット１台あたり４５０万ウォンで買い取ると返答した」と説明した。

売上高１０００億ウォン前後だったこの工場の今年上半期の売上高は約２０億ウォン。正社員１８０人だったこの工場で今は２８人だけが勤務している。Ｌ取締役は「残りの人員の３０％を年内に追加で削減するしかない状況」と語った。

自動車産業の土台となる部品会社の生態系が崩れている。産業研究院が自動車部品１００社を対象に調査した結果、３１社が上半期に営業赤字を出した。前年同期比の営業利益は半減（－４９・２％）し、売上高（－３．８％）も減った。

これは国内自動車産業が沈滞した影響だ。国内自動車企業は２０１１年（４６５万台）から生産台数が減少（４１１万台、２０１７年）している。自動車企業の悪化した経営実績が自動車系列会社に広がり、１次→２次→３次協力会社の順に影響を及ぼしている。中小企業研究院のイ・ドンジュ企画調整本部長は「国際通貨基金（ＩＭＦ）通貨危機から２０年ぶりに中堅部品企業が倒産している」とし「自動車産業生態系の崩壊の兆候」と警告した。

韓国自動車産業は大企業を頂点にしたピラミッド式の構造であり、不況の波及力は大きい。垂直的な産業構造では自動車が咳をすれば中小部品社は「肺炎」になる。中小部品会社は研究開発（Ｒ＆Ｄ）の代わりに自動車のＲ＆Ｄに頼っているからだ。韓国科学技術企画評価院によると、韓国自動車産業のＲ＆Ｄ投資で大企業が占める比率（８７．７２％、２０１６年）は７年前（８２．７４％）より５ポイント近く増加した。

産業研究院のイ・ハング研究委員は「垂直的な韓国自動車産業の生態系で自動車企業は損失の一部を下請け会社と分担するしかない」とし「部品会社が今のように原価計算書上の損益分岐点を合わせるのに汲々とすれば自動車産業の生態系が危うくなる」と懸念を表した。