対応策として脆弱階層に向けた団体バスの運行、入場券やソウル～江陵間ＫＴＸ乗車券の連係割引、参観学生の授業参加認定などが挙げられた。また、プロ野球のチケット再販売アプリのように入場券の中古市場を活性化する案も提示された。この場合、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）と協議を経なければならない。

スポーツ評論家のチョン・ユンスさんは「大会の幕開けが差し迫っている中で『国家的イベントだから国民が責任感を持たなければならない』と強調するのは限界がある。人間の限界と恐怖に挑戦する冬季スポーツの妙味をきちんと広報し、自ら競技場へ向かうように誘導する必要がある」と指摘した。チョン・ヒジュン教授は「文在寅大統領が五輪に積極的に参加し、Ｋ－ＰＯＰ歌手が公演をするのも一つの方法」と話した。それも北朝鮮が参加意思を明らかにしてきた点が大会のブームには青信号として働く見通しだ。

観衆の「ノーショー」のように、ボランティアの「ノーショー」も懸念される。平昌五輪のボランティア人数は２万５１１７人（五輪１万７３８２人、パラリンピック７７３５人・昨年１１月３０日基準）だ。定員の１１４％を選抜し、７３％が希望職種に配置された。

だが、望まない職務に配分され、ボランティアをあきらめたり不満を吐露したりする事例が出ている。競技場と離れた寒いところで働く「乗降車案内」が代表的だ。五輪のボランティアメンバーは別途の給与や手当てを受けない。代わりに、宿泊提供、公共交通料金の２０％割引、記念時計とユニフォームが支給される。平昌組織委は専門性が必要であるか、ボランティアが敬遠することには有給職員を採用する計画だ。ボランティアが事前に知らせず参加しなくてもペナルティはない。

パラリンピックのボランティアの「ノーショー」はより心配だ。平昌組織委は五輪とパラリンピック両方とも活動できるボランティアをまず選抜した。だが、休み中に開かれる五輪とは違い、パラリンピック（３月９～１８日）は開講・開学以降開かれる。組織委は学校側にボランティアの出席認定を協力するよう公文書まで発送したが、学校側の協力がない場合「ノーショー」事態を防ぐ方法がない。

江原道平昌・江陵地域の宿泊業者と飲食店も突然の大規模な予約取り消しを心配している。江陵鏡浦台（キョンポデ）に位置したＡモーテルのＢ代表は「旅行会社から長期団体予約を問い合わせてきたが、連絡が切れた状態だ。口頭で合意した予約が取り消しされるか心配」と話した。

観光客が大勢集まることに備えてあらかじめ食材料を確保する必要がある牛肉・スケトウダラ料理の飲食店も同じだ。現代経済研究院によると、２０１７年、「ノーショー」による５大サービス業種（飲食店・美容室・病院・高速バス・小規模公演会場）の売り上げ損失は４兆５０００億ウォンに推算された。


＜平昌五輪＞無料チケットが五輪ブームの「空手形」に…平昌「ノーショー」との戦争（１）