なぜそうするべきだったのだろうか。トランプが明日にでも北朝鮮を攻撃しそうだから戦争だけは防がなければならないという『フォビア（恐怖症）』にＴＨＡＡＤ早期配置合意を覆したことに伴う負担、そして米国の同意を得て南北対話を再開するという熱望が複合的に作用した結果だったかもしれない。

韓国政府が全面に出している「韓米首脳会談の成果」を見てもそうだ。北核は戦争ではなく対話で解決し、対話の主導権はソウルが握ることに韓米が合意したというのが代表的な成果だ。「平和を得ようと韓米日共助を差し出した」という解釈を可能にする。

韓国が米国に度量の大きな譲歩をしたのは、意外と進歩政府の時が多い。盧武鉉（ノ・ムヒョン）政府はベトナム戦争以来、最も多くの兵力を派遣したイラク派兵をはじめ、世界最大規模の平沢（ピョンテク）米軍基地建設のような、保守政府ですら難しい“プレゼント”を米国に贈った。理由は察するに難くない。韓米同盟を抜けて“自主的”路線を追求すると、米国の莫大な圧迫に直面し、これを相殺するためにワシントンの核心要求を聞き入れるというパターンが繰り返されたためだ。

文政府はそのような失敗を繰り返さないために、韓米同盟を強調する姿を見せている。賢明な選択だ。だが、言葉だけで同盟を強調しながら行動は北朝鮮や中国に傾けば、結局は盧武鉉府の前轍を踏むことになるだろう。結論は一つだ。同盟に誠意を見せろ。対話に注いだ努力と同じくらい、制裁にも力を注げ。そうすればしなくてもいいプレゼントをわざわざ米国にしなければならないという負担を避けることができる。

カン・チャンホ／論説委員


【時視各角】「韓日米共助」のミステリー（１）