ＬＧエレクトロニクスの株価が５２週新高値を更新した。８日、同社株価は前営業日に比べて７．３９％上昇した７万７０００ウォンで取引を終えた。外国人（９９万株）と機関（２２万株）の注文が集中した。この日の終値は２０１４年８月以降で最高水準となった。

スマートフォン事業が伸びているというニュースがこの日の株価を上昇を促した。市場調査機関ストラテジーアナリティックス（ＳＡ）は７日（現地時間）、ＬＧエレクトロニクスが１－３月期の米国スマートフォン市場で２０％の占有率を記録して２位のサムスン電子（２４．６％）を追撃していると発表した。これは同社スマートフォンが米国市場であげた歴代最高の占有率だ。

スマートフォン事業はこれまでＬＧエレクトロニクスの中でもみそっかす扱いだった。スマートフォンを作るＭＣ事業部は戦略モデル「Ｇ５」の失敗で、昨年だけで１兆２０００億ウォン（約１２００億円）台の営業損失を記録した。ことしに入って赤字幅が大幅に縮小した。ＭＣ事業部の１－３月期赤字は２億ウォンにとどまった。大規模な構造調整と昨年下半期に発売された「Ｖ２０」の善戦おかげだ。ライバル作であるサムスンのギャラクシーノート（Ｇａｌａｘｙ　Ｎｏｔｅ）７の生産中止による反射利益も少なくなかった。

未来アセット大宇のパク・ウォンジェ研究委員は「昨年、大規模な人材構造調整と流通構造合理化作業を経て、ＭＣ事業部の費用構造が改善した」とし「実績回復が期待以上である点が市場で高く評価されている」と解説した。

家電事業の善戦も株価を下支えした。市場調査機関トラックラインによると、ＬＧエレクトロニクスは１－３月期の米国市場で１５．８％の占有率を記録し、世界最大の家電メーカー「Ｗｈｉｒｌｐｏｏｌ（ワールプール）」を抜いて２位を記録した。市場が占有率よりも注目しているのは営業利益率だ。

Ｈ＆Ａ（家電）事業部は前期初めてふた桁営業利益率（１１．２％）を記録した。家電事業ライバルであるサムスン電子のＣＥ（消費者家電）部門は、同期間、営業利益率が３．２％にとどまった。

大信証券のパク・ガンホ研究員は「利益が薄いことで有名な家電事業で類例のない営業利益率」と話した。

ＨＭＣ投資証券のノ・グンチャン・リサーチセンター長は「最近、株価の上昇はスマートフォン事業の回復よりも家電事業の拡張性に対する期待のおかげ」としながら「粒子状物質によってエアコンや空気清浄器、衣類スタイラー（クローゼット型クリーニング）などの売上が大きく伸びるものと予想される」と主張した。このような上昇の勢いは当分続くだろうとする見方が優勢だ。パク・カンホ研究員は「スマートフォン事業が４－６月期に大きく改善されるとは考えられないが、家電事業は当分実績が堅調に維持するものとみられ、株価は追加で上昇する可能性が高い」と述べた。