一般家庭の居間で６０代女性が病院の医師とテレビ電話をしている。この女性は胃癌末期患者。昨夜痛みがひどく発作を何回か起こしたと話す。医師は発作回数、痛みの程度などを尋ねる。患者側では家庭訪問した看護師が通話をサポートしている。

１０日午前、日本・東京渋谷区のある事務室。日本遠隔医療学会の長谷川高志常務理事（群馬大学病院医療情報学科教授）が動画を見せながら日本の遠隔医療を説明した。

日本は１９９７年に対面診療を原則とするがこれが難しい場合は遠隔診療を活用することができるようにし、徐々に範囲を拡大してきた。２０１１年に離島や山間地域、高血圧・糖尿・喘息・アトピー性皮膚炎・癌患者など９種類の疾患に限り医師－患者遠隔医療を許可した。昨年８月には他の疾患や離島以外の地域への制限を解いた。

日本政府は遠隔病理・画像診断機器費用の半分を支援する。参加する開業医は２００５年の９万７４４２カ所から２０１４年には１０万４６１カ所に増え、総合病院などの病院クラスは９０２６カ所から８４９３カ所に減った。遠隔医療の９９．３％が遠隔画像診断だ。ＣＴ・ＭＲＩなどを撮って専門医に判読を依頼するのだ。在宅患者を遠隔診療するのは病院クラス１８カ所、開業医５４４カ所だ。

総合病院は手術後退院した在宅患者をタブレットＰＣで遠隔診療する。看護師が家庭に行って補助する。日本医師会の石川広己常任理事は「往診の合間合間に状態が悪くなったかなどを遠隔でチェックして追加往診をするか判断する」と話した。日本は電話で再診しても加点を認める。病院訪問と加算点数が同じだ。在宅患者の遠隔診療は年間１００万～２００万件と推定される。

先月はスマートフォン遠隔診療が登場した。日本のＭＲＴという会社の「ポケットドクター」だ。１３８０の医療機関（全体の１％）が参加意思を明らかにした。同社の馬場稔正ＣＥＯは「医師の初診を受けた子供・老人患者、手術後退院患者などがスマートフォンで再診を受けることができる。電話再診をスマートフォンに変えたもの」と話した。

厚生労働省の神田裕二医政局長は「患者の便宜を助けるための措置であって医療費削減の動機は重要ではない」と話した。日本では遠隔医療を巡る大型病院への偏りや医療営利化の論議も、産業が大きく発展して雇用が大きく増えるという過剰な期待もない。