全国に散在している粒子状物質の測定所は計５０６カ所。このうち粒子状物質の成分をリアルタイムで測定できる場所はたった６カ所に過ぎない。リアルタイム粒子状物質の成分測定が可能な場所を大気汚染集中測定所と呼ぶが、白リョン島（ペクリョンド）・ソウル・大田（テジョン）・光州（クァンジュ）・蔚山（ウルサン）・済州（チェジュ）にだけ設置されている。残りの測定所５００カ所では粒子状物質の濃度だけをリアルタイムで確認できる。

国民がそれなりに粒子状物質予報を通じて知ることのできる情報は濃度だけで、どんな成分を吸っているのかを知る術がない。２０１０年以降、毎年高濃度の粒子状物質現象が繰り返されているにもかかわらず、このような情報無知現象は改善されていない。

環境部の粒子状物質の予報正確度が６０％水準にとどまっているのも粒子状物質の成分を測定できる施設が６カ所に過ぎないことと関連があるというのが専門家たちの指摘だ。ＰＭ２．５（微小粒子状物質）被害低減事業団のパク・ギホン団長は「粒子状物質予報の発表においては単純濃度よりも具体的な構成成分が重要だ」として「予報の正確度を高めるためには１９の予報圏域にリアルタイム成分測定機を優先的に１台ずつ配置しなければならない」と話した。

環境部が粒子状物質の発生源として中国発の流入・自動車の排気ガス・火力発電所などを挙げているが、発生源別のデータを確保できずにいるのもやはり同じ理由だ。環境部の関係者は「測定所を運営できる人材に限界があるため」としながら「リアルタイムの成分測定所を広める計画」と話した。

安養（アンヤン）大学環境エネルギー工学科のク・ユンソ教授は「火力発電所やディーゼル車など粒子状物質の主な発生源をどこに置くかによって規制対象が変わるなど政策の方向性が完全に変わりうる」と指摘した。成分把握は粒子状物質の低減技術開発にとっても必須だ。パク団長は「粒子状物質の濃度が似ていても粒子成分が違うこともある」として「それにともなうオーダーメード型の低減技術を開発するためには粒子状物質の成分をリアルタイムで把握するべきだ」と指摘した。