１００年以上の歴史を誇るシャープが結局売却されてしまったのは、中小型ＬＣＤに対する行き過ぎた執着のためだと業界は分析している。グローバル金融危機後に日本の電子企業は構造調整を要求されていた。日立・東芝・ソニーなどは２０１２年４月に日本政府主導の産業革新機構にＬＣＤ事業を譲渡しながら「選択と集中」に出た。その当時スタートしたのが日本の「中小型ＬＣＤ連合軍」であるジャパンディスプレイだ。これらの会社はこれを通じて完全に新しい会社として誕生した。だがシャープは最後まで独自路線に固執した。１９７３年にＬＣＤを利用した計算機を世界で初めて開発して「液晶のシャープ」と呼ばれた自尊心が、液晶事業をたたむことを許さなかった。サムスンの助けにも関わらず実績はなかなか改善する兆しを見せなかった。

シャープは２０１１会計年度以降４年間で計１兆１０００億円の純損失を記録した。２０１３会計年度に１１５億円の純利益を出したが再び赤字のどん底に落ちた。２０１４会計年度の実績発表後、構造調整案を発表しながら減資と増資を通じて財務構造改善に出たが運命を変えられなかった。

◆サムスンに挑戦状出した鴻海

鴻海がシャープを買収した後は中小型ＬＣＤ事業とＳＤＰを統合するものと観測されている。郭台銘会長はスマートフォンとテレビ用ＯＬＥＤ（有機発光ダイオード）パネルの量産に投資してこの分野で先んじているサムスン電子など韓国企業に追いつこうと考えていると日本経済新聞は報道した。郭台銘会長はシャープの太陽電池事業を除く主力事業を統合して運営する考えも持っている。

サムスン電子とＬＧディスプレイは鴻海のシャープ買収について直ちに大きい影響はないこととしながらも今後の動向に神経を尖らせている。サムスン電子の高位関係者は「海外テレビの工場はシャープがすでに中国ハイセンスなどに売却して鴻海がシャープブランドでテレビ事業に直接進出することは難しいだろう」と話した。だがＯＬＥＤの新規投資を通じてアップルのパネル供給者に選ばれる場合、現在のｉＰｈｏｎｅとｉＰａｄ核心供給者であるＬＧディスプレイやサムスンディスプレイは打撃を受ける恐れもある。

一方、鴻海はシャープとの買収契約の締結をしばらく保留するとこの日発表した。ウォールストリートジャーナルは「鴻海がシャープから３５００億円（約３兆８７５０億ウォン）規模の偶発債務リストを提示されて検討中」としながら「買収を断念したわけではない」と伝えた。


韓経：３０年前「サムスン半導体の家庭教師」だったシャープ、独自技術だけに固執して没落（１）