だが新しい方法ができた。原油ファンド投資だ。国際通貨基金（ＩＭＦ）と国際決済銀行（ＢＩＳ）などは「個人投資家は２００４年前後から原油ファンド投資に乗り出した」と伝えた。最近米国人が原油価格下落をただ歓迎することはできない理由だ。

いまはすべての状況が逆回転している。スーパーサイクルの大前提だった中国経済が鈍化している。中国経済が回復するとしても成長率が高度成長期水準まで上がる可能性は大きくない。エコノミスト誌は「中国経済回復の期待感で国際原油価格が再び上がるとしても原油投資の損益分岐点まで上昇する可能性は未知数だ」としている。

損益分岐点がいくらだというのか。ゴールドマンサックスは「１バレル当たり７０ドル」とする。国際原油価格がこの価格以下ならば各種原油投資ファンドの損失が増えるという意味だ。

すでにドバイ産原油とウエスト・テキサス・インターミディエート（ＷＴＩ）が１バレル当たり２０ドル台に落ちた。スタンダードチャータードは原油価格が１バレル当たり１０ドル台に落ちる恐れがあると予測した。世界の金融市場が揺れ動くほかない理由だ。

原油価格の下落は投資損失と株価下落を招き実体経済の足を引っ張る。投資収益が減った中産層が消費を減らすほかはない。今年世界経済の話題である米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）の基準金利追加引き上げ時期も遅れる見通しだ。世界の先物市場では米国の基準金利引き上げ時期を９月以降で見て投資している。今月初めまでは３月に引き上げるという見通しが多かった。

世界の金融市場は進んだことのない道を経験している。８０年代と９０年代の原油安時代とは正反対の現象が市場を揺るがしている。当時は「原油安→実体経済活性化」というメカニズムが作動した。いまではない。「原油安→金融市場不安→実体経済への悪影響」という新しいルートが現れている。


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