イランの原油埋蔵量は１５８０億バレルに達する。埋蔵量基準で世界４位だ。そんなイランが原油輸出を再開する時期は絶妙だ。国際原油価格の下降曲線が急激になったタイミングだからだ。

１９８０年代の低金利、原油安、ドル安による“３低好況”の条件のうち低金利と原油安はすでに実現された。従来の公式通りならば消費増加と経済活性化を期待しなければならない。だが先週末、米国、中国、韓国など主要国の株価は急落した。

ウォールストリートジャーナルは１７日、「（原油価格下落で）市場参加者の不安感が大きくなっている」と報道した。７３年と７９年の原油価格急騰で引き起こされたオイルショックと同様の風景がむしろ原油安時代に起きている。米ニューヨーク大学のヌリエル・ルービニ教授が話した「逆オイルショック」現象だ。

ルービニ教授は最近の報告書で「原油安が金融領域で３種の不安を引き起こす」とした。デフレ悪化、株式と債券市場不安がそれだ。彼の話はすでに現れている。

米国をはじめとする主要先進国の物価上昇率は年２％に満たずにいる。株式市場ではエネルギー企業などの株価が急落した。ここにＪＰモルガンとシティグループなど米大手金融グループがシェールエネルギー会社などに資金を貸し付けて焦げ付いた件数が増加している。

原油価格急騰期（スーパーサイクル：２０００～２００８年）に集中した石油開発投資で損失が雪だるま式に膨らんでいるためだ。米投資銀行ゴールドマンサックスは最近の報告書で、「１兆ドル近い石油開発投資が不健全化しかねない」と分析した。

推定だが規模は尋常でない。非優良住宅担保ローン（サブプライムローン）問題の発端は３０００億ドルほどの不良だった。英エコノミスト誌は「中国の経済成長を根拠にスーパーサイクル時代に国際原油価格の高止まりは永遠だろうという期待感から莫大な資金が原油開発などに集まった」とした。

ここには２００４年前後に本格化した原油投資の大衆化が一役買った。以前の原油投資はヒラリー・クリントンのような人でも簡単に手を出すことはできなかった。彼は夫のビル・クリントンがアーカンソー州知事だった８０年代に原油投資を試みたことがある。ヒラリー氏は「投資しなければならない金額がとても多くて断念した」と話した。


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