一時、日本電子産業が揺れていたのは事実だ。金融危機以降は主要日本電子メーカーの営業利益をすべて合わせてもサムスン電子１社に達し得なかった時もあった。しかし、日本は失われた２０年を体験してもなお世界３位の経済大国だ。製造業の競争力は世界最高水準だ。デジタル経済への転換が多少遅れたというが、それも昔の話だ。ソフトウェア開発やビッグデータの活用度では韓国はついていくこともできていない。

データ解析「トレジャーデータ（ｔｒｅａｓｕｒｅ　ｄａｔａ）」韓国支社のイ・ウンチョル社長は「ビッグデータを活用したビジネスモデル開発度で日本を１００点とするなら韓国はまだ３０点にも及ばない」と話した。

これが現在なら未来図がどのように描かれるかも想像に難くない。中央日報は韓国工学翰林院やマッキンゼーとともに「韓国経済の新成長動力１０大産業」を選んだ。ロボットや無人航空機、核融合など、今はまだ韓国の技術がそれほど高まっていなくてもいずれ市場が大きくなるにつれて必ず追かなくてはならない産業だ。ところがこれら分野のトップランナーの多くが日本企業だ。基礎科学をベースに深く広い技術水準を備えていたからこそ可能なことだ。

２０年間眠っていた日本を目覚めさせたのはアベノミクスではなく日本の産業科学界に幅広く根付いていた技術だ。苛酷な構造調整の中でも長い間磨いてきた技術があったからこそ再び立ち上がることができたのだ。もし我々が失われた２０年に陥ったら、何が我々を立ち上がらせてくれるだろうか。

今でも韓国と日本の関係は心安らかなものではない。そのためか、日本の右傾化と復活した巨大日本企業が結合して再び韓半島（朝鮮半島）で疾走するところを想像することがある。トラウマによる被害妄想だろうか。時々、背筋が寒くなる。これ以上手遅れになる前に我々自身が変わらなければならない。「技術の日本」がどうしたら可能だったかをもう一度点検し、我々の未熟な部分を克服していかなくてはならない。日本の失敗も分析しなければならない。技術の日本がなぜ「創造の米国」には追いつけなかったのかということだ。日本はいつも我々の「他山の石」だった。もう一度日本を利用しよう。

キム・ジュンヒョン産業部長


【コラム】「進撃の日本企業」…韓半島に立ち込める暗雲（１）