北朝鮮の核関連の動きが速まっている。情報当局の関係者は１６日、咸鏡北道吉州郡豊渓里（キルジュグン・プンゲリ）核実験場で数日以内に４回目の核実験が可能な状態だと伝えた。北朝鮮朝鮮中央通信が報道したように、金正恩（キム・ジョンウン）第１書記の政治的決定だけが残されているようだとも述べた。昨年４月には北朝鮮が核実験用とみられる計測装備をここの坑道内に搬入する姿が韓米当局によって確認された。

これまでの３回の核実験で予告編の役割をしてきた長距離ロケット発射は、場所が西海（ソヘ、黄海）近隣の平安北道鉄山郡東倉里（チョルサングン・トンチャンリ）だ。北朝鮮は２０１３年末からここの発射台の高さを従来の５０メートルから６０メートル以上に高め、燃料・酸化剤など発射実験に必要な施設を新築した。国防部のキム・ミンソク報道官は１５日の記者会見で、「（東倉里ミサイル発射場の建設が）ほとんど最終段階にある」と述べた。

北朝鮮の核実験はこれまで長距離ロケット発射→国連安全保障理事会（安保理）糾弾→北朝鮮外務省声明→核実験というパターンを繰り返した。

２００６年には７月５日のテポドン２号長距離ミサイル発射→７月１６日の国連安保理対北朝鮮制裁決議１６９５号発表→１０月３日の北朝鮮外務省声明→１０月９日の核実験の順で挑発した。こうしたパターンは２００９年の２回目の核実験と２０１３年の３回目の核実験でも繰り返された。

北朝鮮が１４日に長距離ロケット発射を、翌日の１５日に核実験の可能性を示唆したのも以前と似たパターンだ。１４、１５日の威嚇が以前と違うのは、北朝鮮当局ではなく国家宇宙開発局長（１４日）と原子力研究院長（１５日）を前に出したという点だ。統一部の鄭俊熙（チョン・ジュンヒ）報道官は１６日の定例記者会見で「（国家宇宙開発局長・原子力研究院長は）韓国でいえば政府傘下機関長級に該当する」と述べた。統一研究院のパク・ヒョンジュン研究委員は「長距離ロケット発射で北は韓国・米国・中国に存在感を誇示すると同時に内部の結束も可能」とし「発射の可能性が８０％にはなるという仮定のもと、離散家族再会（１０月２０－２６日）を含む対北政策の管理をする必要がある」と話した。

北朝鮮が長距離ロケットを発射する場合、国連安保理の糾弾に対応する北朝鮮外務省の声明が出る時点と内容が核実験につながるカギとなる。北朝鮮は２００６年には外務省声明を出した６日後、２００９年には２６日後、２０１３年には２０日後に核実験を行った。

しかし一部では、今回は従来のパターンと違うはずだという声も出ている。ミサイル試験発射に続き核実験までする場合、中国が完全に背を向ける可能性があるからだ。リスクはそれだけ大きい。高麗大国際大学院の金聖翰（キム・ソンハン）教授は「中国は朴槿恵（パク・クネ）大統領の戦勝節出席で韓国に心の借りがある。北がまた核実験をすれば中国が背を向けるかもしれないことを金正恩第１書記もよく知っているはず」と述べた。また「ひとまずミサイルを発射した後、核実験は先延ばしする可能性もある」と述べた。