１９日のＫＯＳＰＩ指数は１％近く急落し１９３０ポイント台に押し出された。この日外国人投資家は２５６億ウォン相当の株式を売り越した。１２日から３取引日の間に毎日２０００億～３０００億ウォンが売り越されたことと比較すれば売り傾向は明確に減った。しかしこの日個人投資家が１８６８億ウォン相当を売り払った。外国人投資家が２０００億～３０００億ウォン相当を売る時にむしろ買い越したり観望していた個人投資家が外国人投資家の売り傾向が一段と弱まった１８日からは逆に１０００億ウォン台の売り越しに転じた。外国人投資家が売るのを確認した後で無差別に投げ売りに出たという話だ。

「追撃買い追撃売り」。個人投資家が株式市場で敗北する投資パターンが今回も繰り返されている。しかし最近の株価急落は国内要因よりは海外の変数により触発された現象であるだけに外国人や短期の株価の流れに付和雷同するのは危険だと専門家らは助言する。今年に入って最も多くの投資資金を誘致したメリッツ資産運用のジョン・リー代表は「長期投資家の立場からは証券市場急落期は百貨店のセール期間のようなもの」と話す。普段買いたかった株式や投資したかったファンドがあるなら投資すべき時期という話だ。

特に国内ファンダメンタルズではなく外部の衝撃によって株価が急騰落する時は冷静になる必要がある。サムスン証券のキム・ヨング研究員は、「短期的には中途半端な転売より保有後に選別して転売する戦略が、長期的には普段注視していた銘柄を買う機会とする戦略が必要だ」と話した。あるプライベートバンカーは「株式が落ちれば投資家が不安になるため夕立ちは避けてみようと助言することになる。しかし金を稼ぐ投資家はこうした時期に株式を買う」とした。

いまは短期株価の流れよりは自身の手持ちの札を見て投資戦略を再点検しなければならない時期という指摘も出る。現代証券のクァク・ビョンヨル研究員は「市場を動かすのは外国人だが、外国人は為替相場により売り買いする。当分ウォン下落が予想されるだけに製品の価格競争力ができる輸出企業の成果が改善されるだろう」と話した。内需銘柄よりは輸出銘柄が有利になるという意味だ。社内留保金を十分に積み配当余力が大きい銘柄も株価調整期には対案になりえる。

ポートフォリオは攻撃的より防御的に立てることを推薦した。韓国投資証券のキム・デジュン研究員は「中国の景気が鈍化する渦中で米国が金利引き上げを計画しており企業の業績は改善されにくい。成長への期待感に基づいて株価が上がった成長株よりは基礎体力（ファンダメンタルズ）がしっかしりしながら低評価されている銘柄に投資しなければならない」と話した。キム・ヨング研究員も「成長株・中小型株の割合は減らし現金化して低評価された大型株・価値株の割合を拡大すべき」とした。証券市場が小さな衝撃にも揺れ動く時は貸し出しを受けて投資するのは絶対に避けなければならない。引き揚げる暇もなく株価が急落してしまう危険が大きいためだ。