北朝鮮軍の攻撃ルートが変わった。今度は西部前線の非武装地帯（ＤＭＺ）がターゲットになった。魚雷による韓国哨戒艦「天安」爆沈事件（２０１０年３月２６日）、延坪島（ヨンピョンド）砲撃戦（２０１０年１１月２３日）に続き、今度は陸上で木箱入り地雷を使って５年ぶりに挑発した。

最近、非武装地帯で北朝鮮軍の動向は尋常でなかった。国防部は先月初め、「最近、北の軍が例年とは違い、夜間に鉄柵の中に埋伏組を投入している」とし「埋伏組が鉄柵の中で２泊３日ずつ留まっている」と明らかにした。北朝鮮軍が鉄柵を越え、休戦ライン付近まで接近して埋伏するのは新しい現象だ。西部・中部・東部前線など地域を問わずこうした動きが確認された。ヤン・ウク韓国国防安保フォーラム選任研究委員は「北の軍がＤＭＺで活発に活動したのは、韓国軍の弱点を探すためとみられる」とし「ＧＰ（監視哨所）を直接攻撃するのが負担となり、鉄柵の出入口を今回攻撃したようだ」と分析した。

また国防専門家らは、北朝鮮が非武装地帯で木箱入り地雷を活用したことに対し、さまざまな分析を出している。まず軍の反撃を意識したということだ。軍は延坪島砲撃挑発後、挑発の原点と指揮勢力を直ちに打撃すると公言してきた。北朝鮮としてはこれを意識するしかない。しかし地雷攻撃の場合、挑発原点攻撃自体が無意味だ。敵の兵力や軍事施設、指揮部が位置するところではないからだ。今回の事件の発生地点も軍事境界線（ＭＤＬ）南側の非武装地帯だ。南側ＧＰとＧＰを連結する鉄柵の出入口だ。

したがって韓国軍が直ちに反撃するのは不可能だった。

もう一つの理由は北朝鮮側が責任を回避できる余地があるという点だ。その間、流失した木箱入り地雷は北朝鮮との境界に近い京畿道漣川郡（ヨンチョングン）や江華島（カンファド）で何度か発見されていた。国連軍司令部と国防部の合同調査の結果、今回の事件の爆発物は北朝鮮軍の木箱入り地雷と確認されたが、北側はこれを流失した木箱入り地雷だと主張する可能性が大きい。この場合、明確な意図を持って敢行した攻撃であることを究明するうえで論争が生じる可能性がある。さらに非武装地帯には北朝鮮軍が埋設した地雷が５０万個にのぼると知られている。国軍の地雷も７０万個にのぼる。「天安」事件のように韓国内に葛藤が生じることも考えられる。北朝鮮が１７日に始まる韓米乙支（ウルチ）フリーダムガーディアン（ＵＦＧ）演習を控えて警告を送ったという主張も軍の中で出ている。特に地雷攻撃は軍のＤＭＺ内作戦を委縮させるという意図も込められている。