日本ではとんでもない内容の嫌韓書籍や悪意的な週刊誌の記事で韓国に対するイメージが悪化したうえ、李明博（イ・ミョンバク）前大統領の独島訪問、天皇謝罪発言（２０１２年８月）以降、対立が長期化し、韓国に対する異質感が急速に広がった。日本メディアが韓国に否定的な記事を意図的に膨らませる傾向がこの１、２年間続いているのも影響を及ぼしたとみられる。逆にこれは、韓国政府がその間、「日本政府」と過去の歴史などの問題で強硬に対抗するばかりで、「日本国民」を相手にした「公共外交」は事実上放置した結果でもある。日本に対する韓国メディアの非難一辺倒の報道が韓国内の世論を「過去志向」に固めた側面もある。

韓国で日本に好感（「非常に良い」と「良い」の合計）を持っているという回答は５年前に比べ小幅（１８．７％→１４．５％）減少した。日本では半分に減った（３３％→１６．６％）。悪い感情（「嫌い」「非常に嫌い」の合計）を表した人は韓国（３６．２％→５８％）と日本（１０％→２８．３％）ともに大きく増えた。増加率では日本が上回るが、絶対的数値では韓国がはるかに多い。日本国民の場合、「どちらでもない」（５４％）という日本人特有の慎重な回答が多いからだ。

意外な結果もあった。日本の２０代の場合、好感が３６．８％である一方、悪感情は６．１％にすぎなかった。「ネトウヨ」（インターネット上の右翼を意味する日本語）の中心勢力が２０代であるだけに否定的な回答が多いと予想されたが、結果は違った。Ｋ－ＰＯＰなど韓国大衆文化パワーが日本の若者に肯定的な影響を及ぼしているとみられる。

「日本の慰安婦問題対応」をついては両国国民の意見が分かれた。日本国民は「十分に対応した」（２１．４％）、「一定部分対応した」（４２．６％）と考えている半面、韓国国民は両回答を合わせても９．７％にすぎなかった。韓国は「十分でない」（４５．７％）、「傷を深めた」（４３．７％）が圧倒的に多かった。こうした認識の違いが韓日政府間の慰安婦問題協議に障害となっているのか、逆に両国政府間の対応が世論を悪化させているのかは不透明だ。しかしこの問題に対する接近がない限り、両国国民間の葛藤の火種は再燃するしかないということを見せている。


韓日間の悪感情、韓国「過去の歴史のため」　日本「韓国の国民性のため」（１）