２０１８平昌（ピョンチャン）冬季オリンピック（五輪）競技場と各種施設の事後活用案をめぐり、江原道（カンウォンド）と該当市・郡が頭を悩ませている。冬のレジャースポーツの需要がまだ多くないため、五輪開催後には活用されず、財政的な負担となる可能性が高いからだ。

平昌冬季五輪の競技場は計１２カ所。うち龍坪（ヨンピョン）アルペンスキー場など６カ所の競技場は従来の施設をそのまま、または補完して使用する。旌善（チョンソン）アルパインスキー場とボブスレー競技などをする平昌アルペンシアスライディングセンター、鏡浦（キョンポ）スピードスケート競技場など残りの６カ所は６９９３億ウォン（約７５０億円）をかけて新しく建設する。また１２２６億ウォンを投入し、開・閉会式をするオリンピックラザを造成する。

建設費用も少なくないが、大会後の運営費も負担だ。韓国開発研究院（ＫＤＩ）は新たに建設する７カ所の施設の年間運営費が２００億ウォンを超えると予想した。これに対し運営収益は１００億ウォン前後にとどまる見込みだ。年間１００億ウォンほどを税金で埋めなければいけないということだ。

江原道や平昌郡は毎年税金を注ぎ込む事態を防ぐために東奔西走している。ひとまず２つの施設の活用案は決まった。関東大の中のホッケーセンター（女子アイスホッケー）は当初から関東大が引き取る方針を決め、江陵市のキャンパス内に建設している。フィギュアスケートとショートトラックの競技が行われる江陵（カンヌン）アイスアリーナは江陵市が引き受け、プールなど市民体育施設にリフォームすることにした。

残りの５カ所はまだ確定していない。４万席規模の開・閉会式場は１万５０００席に減らし、公演会場として使用することを検討中だ。鏡浦スピードスケート競技場と江陵ホッケーセンター（男子アイスホッケー）は撤去しやすいよう建設している。

こうした状況のため「２０１３年冬季五輪を開催したロシア・ソチの前轍を踏むのでは」という懸念が出ている。先月ソチ現地を訪問したチェ・ヨンジェ翰林大言論情報学部教授によると、五輪から１年が過ぎた現在、競技場の門はほとんど閉鎖された状態だった。開・閉幕式のスタジアムは他の用途で使うための改造工事が進められていた。チェ教授は「スキーをしに来る人がいたが、龍坪スキー場に比べるとはるかに人が少なかった」と伝えた。いわゆる「ソチの呪い」だ。


「ソチの呪い」避けるには…平昌、中国人観光客を引き込むべき（２）