２０１８年２月９日。江原道平昌（カンウォンド・ピョンチャン）では冬季オリンピックが始まる。ところが準備状況を見ればオリンピックがまともに開くことができるのか憂慮の声が高い。平昌オリンピック開幕までは３年４カ月も残っていないが、いまだ競技場建設のための最初のスコップも入れていない場所があるためだ。

１５日、江原道平昌郡大関嶺面（カンウォンド・ピョンチャングン・テグァルリョンミョン）の横渓里（フェンゲリ）高原練習場。地面に雑草が生えたサッカー場は、荒涼なことこの上なかった。ここは紆余曲折の末に平昌オリンピックの開・閉会式の会場に決まった。１３日、崔文洵（チェ・ムンスン）江原道知事とキム・ジョンドク文化体育観光部長官、趙亮鎬（チョ・ヤンホ）平昌冬季オリンピック組織委員長らが参加した第２次高位級懇談会で開・閉会式の場所としてここを最終決定した。先月、第１次懇談会の時に文化体育観光部が江陵（カンヌン）総合運動場をリモデリングして開・閉会式場として使おうと提案したが、原案に戻ったのだ。

平昌大会を「経済的オリンピック」として行うというのが文化体育観光部の方針だ。それで江陵総合運動場を開・閉会式場として活用しようという案が出てきた。しかし取材陣が江陵総合運動場を直接見渡してみると、それは不可能なことだという事実を確認できた。周辺にはアパートや道路があり、かろうじてスタジアム空間が出てくるだけだった。出入り口と聖火が入る場所はもちろん、オリンピックプラザなどの附帯施設が入る空間がなかった。

３年４カ月先に迫っている平昌オリンピックが路頭に迷った。「経済的オリンピック」のために甲論乙駁を繰り広げて「競争力オリンピック」が遠のいている。開・閉会式場の変更論争は、平昌オリンピック準備の問題点を縮約している。予備妥当性の調査まで済んだスタジアム計画を白紙化しようとしたが、大義名分も実利も得られなかった。まず先に「開・閉会式は必ず主催都市で開かれなければならない」というオリンピック憲章３４条に違反した。この過程で平昌・江陵の地方自治体と住民らの対立だけをあおった格好になった。一部の平昌住民らは反対闘争委員会を結成して開催権の返却も主張した。

開・閉会式場以外の競技場建設の総事業費としては計６９９３億ウォン（２０１１年誘致時点基準）が策定されている。文化体育観光部は事業費の２０％を減らそうとしたが、削減案を見いだせないまま時間ばかりを浪費した。物価上昇率などを考慮した場合、事業費は８２００億ウォン程度までふくれ上がる恐れがある。


計算機たたいて３年を無駄に…荒涼とした平昌（２）