果たしてこうした世論形成式の憤怒表出が何を変えたのか？　また、これが成熟した社会への発展に役立ったのだろうか？　短期的に啓蒙の効果があるかもしれないが、究極的にはまた別の被害者だけを量産した格好になった。こうした問題が発生する理由は社会のシステムだ。憤怒を表出するばかりでまとめられなくなっている。憤怒を鎮め抑制できるシステムづくりが急がれる。もちろんここには社会構成員が冷静さを取り戻すことが先行しなければならない。

メディアも同様だ。理性を失った世論をもとの位置に戻す自浄の役割を自浄する役割がまさにメディアのすることだ。より冷淡に事態を注視し合理的な対策を作り出す動因を引き出さなければならない。

昨今の時代が持つ葛藤構造を解決するためには葛藤の出発点よりは歪曲された拡散を防ぐのに傍点を置かなければならない。だれでもどこでも簡単に意見を表出できるシステムが備えられている状態で葛藤がどのように始まるかを詳細に分析することもできず、これを防止する対策もないためだ。したがって拡散の通路であるメディアの役割がさらに重要になる。

世論は「社会大衆の共通した意見」という思いを抱いている。世論は社会が間違った方向に動いている時に緩衝し方向を転換させる役割をする。このように世論が正しい方向を定めるためには憤怒調節をしなければならない。状況を冷静で客観的に眺めなければならない。

ある瞬間から私たちはあまりにも当たり前に憤怒を表出することになった。特にモバイルやＳＮＳを通じ状況も内容も正しく知らないまま知らず知らずに人民裁判式の憤怒表出に参加することになる。こうした弊害を防ごうとするなら社会的葛藤を公論化する方式を変えなければならない。感情をあおるより、人とシステムが交わって温もりを見せる側にシフトしなければならないだろう。それでこそ過熱された憤怒過剰の社会も安定を取り戻せる。

健全な葛藤は社会を正しい方向に導く同人になる。だが、葛藤を超え憤怒につながればこれは社会の毒になる。罪を憎んで人を憎まずという言葉がある。寛容で憤怒を抱く寛大さはむしろまた別のカタルシスを感じさせてくれるだろう。

チョ・ソンファン公正機会研究所所長

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【時論】憤怒調節障害を病んでいる大韓民国（１）