「死にあう」。

死学を研究する梨花（イファ）女子大国際大学院のチェ・ジュンシク教授（韓国学）は韓国人の死をこのように表現する。誰かに命を奪われるということではない。死ぬ瞬間まで死を軽視し、死が訪れると恐れに地団駄を踏みながら人生をまともに整理することもできないまま空しく亡くなる現実を、このように表現したのだ。『死に人生を問う』を書いたユ・ホジョン延世（ヨンセ）大学保健大学院研究教授も「漠然とした恐怖感のために普段から死に対して合理的な計画をたてられず、人生の最後を台無しにする人が多い」として「治療方法や遺産などをめぐって残った家族間に葛藤を誘発したりもする」とした。

韓国の人々は、死というものは本来そんなものではないかと思っている。しかし日本でさえもすでに遠い昔に巻き起こった「終活」熱風のおかげか、死の準備をする人が多い。終活という言葉どおり死の準備をする活動で、延命治療に対する意思を明らかにしたり相続に関する内容を入れた遺言状を書いたりすることなどを全て含む。日本の遺言状の作成率は１０％台を超える。米国は年収７万５０００ドル以上の人口のうちの６４％が遺言状を作成したという調査結果（２００５年ギャラップ）がある。

一方、韓国はこうした文化が最初からないようなものだ。２０１３年のシティ銀行資料によれば「遺言状がある」と答えた韓国人は回答者の２％にとどまった。中国・豪州・シンガポールなどアジア太平洋地域７カ国の平均は１５％だった。

臨終直前の延命治療に関する事前の医療意向書の作成もやはり尊厳死を認めた２００９年のキムおばあさんの判決後に増えはしたが、依然として不十分だ。パク・ミヨン倉洞（チャンドン）老人福祉センター館長は「事前の医療意向書は本人の安らかな死のためだけでなく、決定的瞬間に家族の悩みを減らす有用な手段」と話した。ホン・ヤンヒ事前医療意向書実践会代表も「元気な時にあらかじめ書いておけば必要な瞬間に効力を発揮できる」と助言した。しかし韓国では、死が差し迫ってから書くケースが大部分だ。


最後まで追われる韓国人、死の準備が必要（２）