韓進（ハンジン）グループの趙亮鎬（チョ・ヤンホ）会長（６６）が役員に対して「柔軟なコミュニケーションと共感を通じて間違ったシステムと文化を改善するのに注力しよう」と注文した。「ナッツリターン」事件で批判を受けた組織文化を変えなければなければならないと強調したのだ。

チョ会長は先月３１日、京畿道龍仁市（キョンギド・ヨンインシ）の研修院で役員セミナーを開いてこのように明らかにした。セミナーには国内外の役員１１４人全員が参加した。

趙会長は「航空産業というのは変化の先手を打っていかなければ生き残ることはできない」とし「社会的問題であり大韓航空の問題と指摘されたコミュニケーション部分も積極的に改善していこう」と呼びかけた。これとあわせて「現場をしっかりと手入れしていく必要がある」と強調した。

また、趙会長は「（役員の皆さんは）直接現場を訪れて問題点に耳を傾け、顧客サービスや安全など会社の発展のために何が必要なのか深く考えて変化する姿を見せてほしい」と話した。これに先立ち、趙会長は先月３０日にソウル西部地裁で開かれた「ナッツリターン」事件の第２次裁判に証人として出席し、「理由の如何に問わず乗務員を降ろしたことは間違ったこと」としながら「再度反省して企業文化を刷新していきたい」と話した。