日本の不動産投資信託（ＲＥＩＴ）の時価総額が１０兆円を超えて世界２位の規模に成長したと日本経済新聞が６日報道した。日本がデフレーションから抜け出す期待感が高まりながら、不動産市場に資金が集まったおかげだ。

東京証券取引所によれば上場ＲＥＩＴの時価総額は５日基準で１０兆５８０３億円（約９７兆６２００億ウォン）となり、約１年前の２０１３年末（約７兆６１４４億円）よりも３９％増加した。昨年６月に８兆４７００億円だった時価総額は、９月に９兆円を超えたのに続き１１月に史上初めて１０兆円を突破するなど毎月着実に増えている。

世界最大のＲＥＩＴ市場は米国で、上場ＲＥＩＴの時価総額は約９０兆円に達する。不動産投資が活性化した豪州が不同の２位を維持してきたが、日本が１年余りで規模が３兆円ほど増えながら豪州に並んだ。

時価総額が増加したのはＲＥＩＴが追加で資金を調達し、保有不動産を着実に増やしているためだと日本経済新聞は伝えた。ＲＥＩＴは事務用ビルやマンションを中心に投資資産を保有しているが、最近では東京ディズニーリゾートに隣接する「ヒルトン東京ベイ」ホテルを買収したかと思えばショッピングモールや物流センターへの投資も増やしている。

今年も日本ＲＥＩＴ市場は成長の勢いを見せるだろうという展望が多い。空室率の下落にともなう賃貸料の上昇期待感が相変わらずだからだ。日本銀行も昨年１０月末に追加の量的緩和を決めてＲＥＩＴに対する年間保有残額をこれまでの３倍となる９００億円に増やすことにした。日本経済新聞は「投資目的の世界不動産市場で日本は１割を占めているのに比べ、日本の世界ＲＥＩＴ市場シェアは６～７％程度で拡大余地が大きい」と報道した。