原油戦争は思ったより長引く可能性がある。最も痛みをともなうのはロシア・イラン・イスラム国（ＩＳ）・ベネズエラなどだ。低油価格が持続すればロシアのプーチン大統領まで政権維持が危なくなるかもしれない。逆に米国は、邪魔者を排除するおまけのほかの効果も上げる。米国は全体的にも低油価格は損をする商売ではない。製油業界と再生可能エネルギー側にとっては劇薬だが、企業や家計に潤いが生まれながら民間消費と設備投資を引き上げる。同盟関係の韓国・日本はもちろんエネルギーのブラックホールである中国まで友好陣営に引き込むことができる。

シェールガスには「革命」という表現が似合う。米経済回復の一翼がゼロ金利と量的緩和だとすれば、実物経済側ではシェールガスのおかげで数百万件の雇用が生まれた。米国の最大輸出港がニューヨークからシェールガスの拠点であるヒューストンに移ったほどだ。

今後、国際石油価格の運命はサウジの攻撃に米シェールガス企業がどれほどうまく持ちこたえるかにかかっている。米国の弱点は、短期間に融資を受けて採掘・パイプラインを増設した零細企業が少なくないという事実だ。資金力が豊富な石油メジャーとＯＰＥＣの国営石油会社とではゲームにならない。だが米シェールガス産業は政府ではなく徹底的に民間が主導するのが競争力だ。市場原理によって柔軟な対応が可能だ。

低油価格は、韓国経済にとって大変な好材料だ。毎年の予算(３８０兆ウォン)の約半分である１９０兆ウォンのエネルギーを輸入する国が韓国だ。国際石油価格が１０％落ちれば韓国の国内総生産(ＧＤＰ)は０．２７％増えて民間消費も良くなる。来年の経済成長率が４％を超えるならば、８割がオイル価格戦争のおかげだ。政府の低金利と財政拡大よりもはるかにありがたい祝福だ。世界のエネルギー覇権構図が崩れながら、低成長・高齢化に踏みつけられた韓国経済にとって最後の機会が開かれている。「ゴールデンタイム」は、こんな時にこそ使う言葉だ。

イ・チョルホ首席論説委員


【時視各角】エネルギー覇権の崩壊…韓国にとっては機会（１）