ソニーの株価が１８日、東京株式市場で８．６４％も下落した。１９４０円まで値下がりした。午前は一時１３％近く暴落した。東京証券取引所が一時的に取引を中断するほどだった。この日一日に消えた時価総額は１９２４億円にのぼる。さらに米格付け会社スタンダード・アンド・プアーズ（Ｓ＆Ｐ）は「ソニーを格下げする可能性がある」と明らかにした。現在のソニーの格付けはＢＢＢ－。一段階落ちてもソニーの社債はジャンクボンド（投機等級）となる。

禍根は無配当と生存不安。前日の１７日、ソニーは今年の純損失が２３００億円に達するという見方を示した。４カ月前に出した予想値より５倍も多い。スマートフォンなどモバイル機器の販売が不振だったと理由を挙げた。これとともにソニーは無配当を宣言した。１９５８年の上場以来初めてのことだ。ソニーは「今年７－９月に１８００億円を減損損失として計上するため」と説明した。ウォールストリートジャーナル（ＷＳＪ）は専門家の言葉を引用し、「無配当はソニー担当アナリストが予想していた。市場はソニーの未来にさらに失望するようだ」と評価した。

年初、ソニーはパソコン事業を売却し、テレビ事業を分社化した。低価格スマートフォン事業を減らし、高価製品に注力することにした。しかしシャオミ（小米）など低価格スマートフォンのためにソニーは中国市場で苦戦した。シャオミのスマートフォンはアップルと似たサービスを提供しながらも価格が安い。経営陣が「中国スマートフォン企業と競争するのは厳しい」と吐露するほどだ。実際、ソニーが予想した今年のスマートフォン販売量は約４３００万台。当初の予想値は５０００万台だった。

このようにモバイル部門が苦戦したことで、好調な部門があっても株価は大幅に落ちた。ソニーのハリウッド映画会社は現在も好調だ。ゲーム機のプレイステーション４の販売も悪くない。

無配当は「ソニーのスティーブ・ジョブズ」と呼ばれた平井一夫社長の位置づけを揺るがしている。平井社長は１７日、「会社代表として現状況を非常に深刻に受け止めている」と謝罪した。続いて「ここで退かず今回の会計年度に改革を終え、次の会計年度にはソニーを黒字企業で変える」と述べた。

平井社長が期待するのは依然としてモバイル機器だ。ソニーは今月、ベルリン家電博覧会で「ＸＰＥＲＩＡ　Ｚ３」やスマートウォッチを公開した。アップルとサムスンがリードする米国とシャオミが人気の中国で両製品がどれほど通用するかは不透明だ。

一方、この日、日本円は１ドル＝１０８円８０銭まで値下がりした。これは２００８年９月以来６年ぶりの円安ドル高水準。