労働の質は一つの基準だけで判断することはできない。どれほどきついか、危険か、健康に有害かなどの「物理的」な側面がある。仕事をするうえでどれほど創意性が求められるか、仕事自体がどれほどおもしろいかという「知的」な側面もある。そして「心理的」な側面もある。例えば、非正規職であるため雇用が不安定なら、心理的圧迫のために労働に対する満足度は落ちる。労働の質を高めるのは、労働者の福祉向上のみもたらすのではない。労働者が疲労せず、仕事に面白さを感じ、心理的に安定していれば、労働者の生産性は上がる。

ところが、こうした生産性向上効果を知りながらも、個別企業の立場では一方的に労働の質を改善しにくい面がある。単独で労働の質を高めるのにお金を使うと（例えば非正規職労働者の正規職転換、安全装備の購買）競争で淘汰されることもあるからだ。したがって政府が規制を通じてすべての企業が同じようなレベルを合わせるようにしてこそ、企業が労働の質を向上させるのに費用を支出する誘因が生じる。もちろん、こういう提案をすれば、韓国政府が規制できない外国企業と競争する輸出企業は、どうすればよいのかと反問する人たちが多いだろう。しかし少し考えてみると、これは大きな問題ではない。

先進国は労働の質を高く維持するため、我々よりはるかに多くの費用を支出している。労働規制ももっと多く、社会福祉支出もはるかに多く、非正規職の労働者も不安なく暮らせるようにする。したがって漸進的にさえすれば、韓国企業は労働の質を向上する費用を支出しながらも、先進国企業と競争することができる。

もちろん、こうなれば後進国の企業との競争では不利になる。しかし韓国はすでに企業の技術力と労働者の創造力で勝負するべき発展段階に到達している。後進国が追撃してくるからといって、韓国の労働者の賃金を低く抑え、労働の質を落とせば、今まで経済発展した意味がない。

労働の質を高めるのは労働者の福祉のためにも重要だが、長期的には韓国経済の生産性を高めるのにも役に立つ。過度に急激にしなければ両得の政策ということだ。

張夏準（チャン・ハジュン）ケンブリッジ大教授・経済学


【コラム】労働の質に関心を向けよう＝�国（１）