強気市場ではほとんどの銘柄が上がり個人投資家も収益を出すのは難しくない。しかし横ばい市場なら話は変わる。新韓金融投資リサーチセンター長のヤン・ギイン氏は、「機関投資家も収益を出しにくいのが現在の市場。個人は金融商品を活用して間接投資すべき」と話した。また、「投資期間を短期にとらえ、指数が１９００まで下がれば買い、２０００付近では売る方式で短期投資をするのが有利だ」と付け加えた。

直接投資家ならば攻撃と守備の両面戦略を駆使する必要がある。先進国の景気回復の恩恵を受ける半導体や自動車のような輸出銘柄と、政府の景気浮揚策により底を打ち上昇する可能性が大きい建設や銀行のような内需銘柄が攻撃戦略に適合する。景気防御用戦略には配当株投資を推薦した。ウリィ投資証券リサーチセンター長のイ・チャンモク氏は「横ばい市場が長期間続けば株価上昇による売買差益を得にくいだけに配当圧力が高まるほかない。特に韓国の主要企業は３・４世への経営権移譲過程でオーナーの配当需要もやはり大きくなっている」と分析した。韓国投資証券リサーチセンター長のイ・ジュンジェ氏は、「ウォン高傾向を考慮すると、輸出銘柄よりは内需銘柄のポートフォリオが相対的に有利だ」と助言した。

グローバル市場では下半期も新興国より先進国が有望とみられる。期待に及ばなかった米国の景気は４月以降に経済指標が回復し、第３四半期からは景気拡張が本格化する見通しだ。欧州もやはり上半期と同水準の景気回復動向にＥＣＢの量的緩和政策が加わり投資見通しはくもっていない。シン・ドンソク氏は、「韓国人投資家の韓国株偏重現象は過度で、先進国の割合を増やすことを勧める」と話した。韓国証券市場に投資するのが良いという反論もある。ホン・ソングク氏は、「米国市場だけでも、昨年２５％ほど上がったのに続き今年も小幅に上昇しており下落の危険が大きい。資産バブルの危険がある先進国より昨年上昇に乗り遅れた韓国証券市場を推薦する」と話した。


韓国、新しい経済チームの浮揚策期待…気になる下半期ＫＯＳＰＩの動向は（１）