７月以降、日本政府が量的緩和政策規模を増やせば円安に向かう。さらに米国は量的緩和政策を続けながら、ドルは強含みで推移する見込みだ。日本円は売ってドルを買うという戦略が適している。一般的に自国の通貨が値下がりすれば、外国人投資家は株式市場から資金を引き上げる。為替差損が生じるからだ。しかし日本ではこの論理が通用しない。東部証券のノ・サンウォン研究員は「円安による景気浮揚効果が為替差損リスクより大きいというのが外国人投資家の考え」とし「昨年も円安になるほど株価が上がる現象が見られた」と述べた。

下半期に日本の株を買い、債券と日本円は売る戦略をすべて駆使できる投資手段がある。米国に上場された日本関連上場指数ファンド（ＥＴＦ）を活用する方法だ。日本国債インバースＥＴＦと日本株式ＥＴＦ、日本円ショートＥＴＦがすべて上場している。このように投資する場合、ウォン・ドル為替レートとドル・円為替レートに二重で露出するというのが危険要素だ。これを避けるには市中に出ている日本ファンドに加入すればよい。ただ、ファンド投資の場合は株式を買う戦略だけが可能だ。

留意すべきことは他にもある。日本は変動性が大きい市場という点だ。ムン・ギョンソクＫＢ資産運用クァント運用部長は「日本市場は特に為替レートに敏感」とし「為替レートは変動性が大きいだけに日本株式市場も急騰と急落を繰り返す可能性が高い」と話した。アベノミクスに対する政府の意志が強いが、アベノミクスが政府の望み通りに動くかどうかは依然として変数として残る。


ふらついていた日本ファンド、注�される夏（１）