オーストラリアのパースで１１日に開かれた世界鉄鉱石・鉄鋼見通しカンファレンス。世界３位の鉄鉱石生産会社ＢＨＰビリトンのジミー・ウィルソン鉄鉱部門代表は懇談会の途中で突発発言をした。「アフリカ西部の鉄鉱石鉱区を売却する。この地域から手を引く計画だ」。事業構造調整を進め、すぐにお金になる鉱山に集中するという話だった。この日のカンファレンスには悲観論者があふれた。シティグループ現物投資戦略家のイワン・スパコフスキーは、「鉄鉱石価格の下落はしばらく続く見通し」と話した。前日の鉄鉱石価格暴落が悲観論に力を与えた。１日で鉄鉱石価格は８．３％落ちた。下げ幅は２００９年８月以降で最も大きかった。中国が先月貿易赤字を出したという海関総署（中国の関税庁）の発表が火種だった。

「チャイナリスク」が原材料市場を揺さぶっている。中国経済が冷え込み、以前ほど原材料を消費できないだろうという懸念のためだ。１月のブルームバーグ集計によると、鉄鉱石需要で中国が占める割合は５７．６％に達する。中国を除いたアジアの１７．７％、欧州連合の８．９％、北米の３．６％、南米の２．６％を圧倒する。ウォールストリートジャーナルは、「中国政府がスモッグ対策のひとつとして製鉄工場を規制するといった点も鉄鉱石価格下落に影響を及ぼした」と分析した。

１０日にはアングロアメリカン、ＢＨＰビリトン、リオティントなど大手鉱山会社の株価も一斉に下落した。フィナンシャルタイムズは、「これら企業が１日で失った時価総額だけで数十億ドル」と評した。急増する中国需要に対応するため生産施設を大幅に増やしていたのが問題だった。オーストラリア、インドネシア、インド、ウクライナなど主要鉄鉱石輸出国にも厳しい状況となった。ただでさえ悪化しているインドネシアやウクライナなど新興国の経済はさらに窮地に追い込まれるとの見通しも出ている。

韓国の鉄鋼産業も影響圏にある。韓国は製鉄に必要な鉄鉱石の大部分を輸入している。だからといって原材料価格の下落が収益増加につながるという単純な論理でアプローチしてはならないとサムスン証券のペク・ジェスン専任研究員は指摘した。「通常鉄鋼価格は中国市場で決定される。中国の景気鈍化への懸念から鉄鉱石価格が下がっているが、鉄鋼価格もやはり年初から低下傾向を見せている。当面は需要や価格回復を期待するのは難しいだろう」と話している。