仕事をする若い高齢者６０－７４世代（６０－７４歳）が、６年で２倍に増加したことが分かった。６０－７４世代の健康が従来に比べて向上して仕事をする条件が良くなり、老後の備えをあまりしていなかった人が多く継続して労働市場に残っているためだ。

２５日、健康保険公団によれば労働所得（健保職場加入者）や事業所得（地域加入者）がある６０－７４世代が、２００６年の６８万８８７３人から２０１２年は１４５万３６１７人に増加した。２０１２年基準として６０－７４世代の４人に１人の割合（２４．６％）で仕事をしている。６０－６４歳は３人に１人の割合だ。

最近では定年を延長したり再雇用したりするケースが多い。昨年は３１１５人の６０－７４世代がこのような制度の適用を受けて同じ職場で仕事を続けることになった（雇用労働部集計）。また退職者がシニア職能クラブを作り、これまでの職場では処理できないような仕事をしている。

チェ・ソンジェ漢陽（ハニャン）大学客員教授（元雇用福祉首席）は「６０－７４世代に適合した働き口とボランティアの機会を与えれば福祉コストが減り、彼らの経験や知識・技術を活用することによって社会発展に寄与するという自負心を育てることができる」と話した。