実際、グローバル市場は昨年８月から新興国をテストし始めた。ベン・バーナンキ米国連邦準備制度（Ｆｅｄ）議長がＱＥ縮小に言及して２カ月ほど過ぎた後だ。その時インド・インドネシア・トルコ・ブラジル・南アフリカ共和国の為替が急落した。いわゆる「Ｆ５（脆弱な５カ国）」だ。このリストはこの頃は「Ｅ８（崖っぷちの８カ国）」に拡大した。南アフリカ共和国・トルコ・ブラジル・インド・インドネシア・ハンガリー・チリ・ポーランドなどだ。

今後は対応速度がカギだ。ボルドー教授は「該当諸国が構造調整を断行して、名目賃金を落としてどれくらい早く輸出市場で価格競争力を回復するのかにかかっている」と話した。この早期対応が失敗すれば、どんなことが広がるだろうか。まさに「双子の危機（Ｔｗｉｎ Ｃｒｉｓｅｓ）」を体験するほかはない。外国為替－金融危機が相次いで起きる段階だ。

米ハーバード大学のカルメン・ラインハルト教授（経済学）は１９９０年代にこの概念を初めて紹介しながら「為替が下落しながら資本離れがより一層激しくなって企業が相次いで崩れる」として「その余波で新興国の金融システムが事実上作動しなくなる」と話した。

ファイナンシャルタイムズ（ＦＴ）は「まだ最悪と言うには早いというのが専門家たちの見解」と伝えた。だが不吉な予感を振り切るのは難しい。トルコ・インド・ブラジルなどが総選挙や大統領選挙を控えているからだ。これらの国は９０年代に経済自由化などで貧富格差も広がるだけ広がった。高金利政策と解雇自由化など苛酷な対策を行うのが容易ではない局面だ。世界２位の投資銀行モルガン・スタンレーが最近の報告書で「新興国のリーダーたちの対応能力がとても弱体化している」とした理由だ。

◆サドン・ストップ＝先進国の通貨緊縮などで新興国への資本流入が急減したり中断される状況。アラン・グリーンスパン元Ｆｅｄ議長が電撃的に基準金利を引き上げた１９９４年以降のドル還流が典型的な例だ。資本離脱、為替下落、新興国内の民間投資・消費急減なども追随する。


２００年繰り返してきた「新興市場の残酷史」（１）