検察が否認しなかったせいで事件のニュースは報道機関やインターネット、モバイルソーシャルネットワークサービス（ＳＮＳ）に乗ってさらに拡大した。インターネットでは売春事実と女優リストをほとんど事実として受けとめる雰囲気になっていた。

こうした中、安山支庁は「年末またはその前に捜査終結」方針を明らかにした。万一、最終結論が「無嫌疑」ならば、検察は責任論を免れがたい見通しだ。全貌が確実でない状況で数多くの女性芸能人の実名がインターネット上を飛び交うようにした張本人が検察だからだ。拘束もしくは立件措置された人物が１人もいないほど不確かだった検察の捜査情報が流出しなければこうした事態も起きなかったはずなのに、相当数の女性芸能人が取り返しのつかない被害をこうむることになったのだ。

明智（ミョンジ）大学のイ・ジョンフン教授（５２、法学）は「今回の捜査で検察は『～らしいよ』という疑惑だけを増幅させた」と話した。真相糾明に最善を尽くすべき憲法上の最高捜査機関が「悪性のうわさ」の震源地になったという意味だ。イ教授はまた「容疑についての根拠を確保できなかった状態で捜査内容が流出したとすれば、検察の機密保持に深刻な問題がある」と付け加えた。

高麗（コリョ）大学のハ・テフン教授（５５、法学専門大学院）は「厳正に法を執行しなければならない検察が、自ら被害者をつくり出した格好」としながら「キム・ジンテ検察総長が『被疑事実の流出によって当事者を圧迫することをあえて止める』と明らかにしたこととも食い違う」と指摘した。


「うわさ」だけ増幅…韓国有벖芸能人の売春、あいまいな検察捜査（１）