中央日報・ＪＴＢＣ・ユミン文化財団が共同主催した第１６回中央グローバルフォーラムは、東アジアの新しい秩序を模索する大切な場であった。参加者は、韓日中に米国が加わって角逐する東アジアで、協力的な秩序を創り出して定着させるために必要なことを多角的に模索した。領域内の経済的な相互依存性は深化しているのに領土と歴史をめぐる対立はかえって増幅するという、いわゆる“東アジアパラドックス”をどのように解決していくのかをめぐって熱を帯びた討論が展開された。この日の討論は多様で深みのある意見が提示されることによって、韓日や韓中の間の対立と米中間の競争が極端な対立に悪化することを防ぐために寄与するという希望を与えてくれた。

例えば朴喆熙（パク・チョルヒ）ソウル大学教授とシュピーゲルのヴィラント・ワーグナーニューデリー支局長は「東アジアにおいて歴史と領土紛争の最終的解決は可能ではないという点を認めなければならない。現象の変更を試みずに問題が発生すれば、各国の指導者は縮小指向的に管理しなければならない。意見が一致できない問題を全て抽出し、そのような問題は全て凍結する一種の“バッドバンク（不良債権専門担当銀行）”が必要だ」という興味深い提案を出した。

そのほかにも２０世紀のドイツとフランスの間の紛争と対立の解決過程を考察しながら、発表者は「フランスのシャルル・ド・ゴール大統領やドイツのコンラート・アデナウアー首相のように政治指導者が東アジアで和解のための役割を果たせなければ、市民社会が先に出て行かなければならない」という提案をした。その一方、「ややもすると５年、１０年以内に紛争を通じて利益を見ることができるという政治家が現れる可能性もある」という警告もあった。

こうした多様な意見提示の後に、参加者が異口同音に同意したのは“対話の再開”であった。朴喆熙教授は「対話をしないことが対話の方法になってはいけない」と強調したし、ワーグナー支局長も「ヘルシンキプロセスのようなものがあるべき」と指摘した。対立を落ち着かせて和解を促進するのに対話以外の方法はありえないという点で当然だが、同時に非常に切実な解決法に違いない。

参加者は東アジアで欧州連合（ＥＵ）のような地域統合が可能かについても模索した。結論は出なかったが、さまざまな分析や展望が提示された。中央グローバルフォーラムという場を通じて発表者と討論者そして聴衆は、東アジア地域が当面の問題を深く理解してその問題をどのように解決していくのかを考えてみる機会を持った。このような機会が集まって“東アジアパラドックス”が東アジアの安定的繁栄に切り替える契機を見出すことを期待する。

今日、東アジアの問題は世界の問題の中心だといっても過言ではない。はやい経済成長によって世界の中心地域として台頭してきた東アジアで、各国間の角逐と対立が拡散すれば、ややもすると世界全体の安定を威嚇する危険性が大きくなる。各国政府はもちろん各国の市民が乗り出して、東アジア全体が直面した問題を共に悩んで解決していくために努力することが重要な時だ。