東洋で主に食べられていたが、西洋でも海藻類を食用とするケースが増えている。無機質と繊維質が豊富な健康食品と認められたからだ。実際、米国・カナダのような北米地域では、ノリやワカメの消費が大きく増えた。ノリはのすしの材料だけでなく、クッキーやスナックのような加工食品に開発される。

ＣＪ第一製糖食品研究所のパク・ジュドン博士（４０）は「２０１０年に１億ドル（約１１００億ウォン）だったノリの輸出額が昨年は２億３０００万ドルと倍以上に増えた」とし「海藻類の商品性がますます高まっているだけに、国家的な関心が必要な段階」と説明した。

麦やトウモロコシを含む世界種子市場の規模は２０１１年７００億ドルだった。専門家は２０２０年には倍以上の１７００億ドルに達すると見込んでいる。現在、世界種子市場は、米国のモンサントとデュポン、スイスのシンジェンタなど１０大種子企業が７０％以上を掌握している。このため、現在の韓国の野菜種子自給率は５０％にとどまっている。

トウガラシ・ダイコン・タマネギのような内需用野菜は、国内の民間種子会社がグローバル種子企業と競争するが、多国籍作物のパプリカ・トマト・キャベツなどは劣勢だ。韓国の農作物種子輸出入現況（２０１１年基準）によると、輸出額は３３０億ウォン、輸入額は１０４０億ウォンで、貿易赤字は７１０億ウォンにのぼる。

◇温暖化で高温に強い品種の開発が必要

陸上の動植物の種子とは違い、海藻類はこれといったメジャー企業がない中、韓日中３カ国の開発競争が激しくなっている。日本は１９８０年代、品種改良のための育種研究を活発に行った。ノリはそれ以前の１９５０年代から始め、自然産を採集して育種する交配などの研究を通じて約３０種を開発し、普及中だ。韓国研究陣もこれに対抗し、国産新品種優良種子の開発に力を注いでいる。最近、生産性を１．５倍以上に高めた国産ノリ「海風１号」を出したのが代表的な成果だ。

海外に支払うロイヤルティーのほかにも、海藻類種子研究に集中的な投資をしなければならない理由がある。地球温暖化などで海水の温度が上がり、高温に強い海藻類を作らなければならないのも当面の課題だ。

国立水産科学院側は競争力がある品種を開発・輸出し、数年以内に海藻類のロイヤリティー収入が生じる段階まで期待している。現実性のない話ではない。こうした目標を可能にするのは、韓国の優秀な養殖技術だ。

パク・ウンジョン博士は「麦・トウモロコシのような陸上作物が種子主権競争で後れをとったのは、栽培技術が伴っていなかったため」とし「韓国よりも海藻類の種子の競争力で上回る日本の底力は、育種に必要な基礎養殖の実力がしっかりしている点にある」と述べた。このように見ると、優れた養殖技術を保有する韓国の種子開発の可能性は大きいと考えられる。

海藻類の新品種開発と育成のための課題はほかにもある。最近、民間企業と国立水産科学院など国立研究機関の共同研究が少しずつ行われているが、大学と地方自治体研究所、水産技術事業所などが共同で参加した産・学・研連係システムの構築はまだ少ない。

パク・ウンジョン博士は「陸上植物の種子開発段階を第４段階とみれば、海藻類の種子開発は第２段階に入ったばかり」とし「農産物中心の国立種子院や山林専門の国立山林品種管理センターに比べてはるかに少ない海藻類研究人材が補強されてこそ、種子主権戦争で勝つことができる」と述べた。

（中央ＳＡＵＮＤＡＹ第３２１号）


ノリ種子研究人材、日本は８０人・韓国３人…韓日中が海藻類種子戦争（１）