韓国は新興国に近い。フランクリン・テンプルトン・インベストメンツが１９カ国９５１８人に尋ねた“投資の目的”だけにおいて見ればそうだ。

韓国人の主な投資目的は“マイホーム準備”（３３％）だった。次は結婚準備などが含まれる“その他”（２３％）、“老後の備え”（１８％）などの順だった。

“マイホーム準備”が主な目的であることは新興国の共通点だった。中国（３４％）、インド（４６％）、ブラジル（３６％）などが皆同じであった。これに比べて先進国は全て“老後の備え”を投資の最初の理由に選んだ。米国はこの比重が６０％、日本は５８％に達した。“マイホーム準備”という回答は米国で８％、日本も１３％に過ぎなかった。全般的に先進国は国民がマイホームの心配なく老後の備えに重点を置くという姿だ。

実際、米国はほとんどが長期ローンで家を求めるのが一般的なので、家を買おうとお金を貯めるケースが多くない。住居価格が相対的に高い日本は意外な感じだ。これについてフランクリン・テンプルトン側は「日本は不動産バブルが崩壊した時に家を多く購入しており、現在マイホームを求める必要性が高くない」と説明した。

本人や子供の“学資金準備のために”投資するという回答は韓国（１６％）がスペイン（１９％）の次に高かった。大学の学費と私教育費の準備に圧迫されている韓国の現実を見せる結果となった。

質問には全世界の人が挙げた「今後１０年間で最も有望な株式投資地域」も含まれた。“アジア”（３３％）という回答が一番多く、次は“自国（２６％）”と“北米（米国・カナダ）”（１０％）などだった。全世界の人が共通して展望を明るく見ている地域には投資資金が集まって実際に株価が上がる現象があらわれる可能性がある。