「５階建てビルが１４５本の柱の上に文字通り“浮いている”と見ればよいです。階段も地上層と地下免震層が切れています」。

ＬＧＣＮＳの釜山（プサン）グローバルクラウドデータセンターの管理を担当するキム・ゲジョン運営チーム長の説明だ。釜山市美音（ミウム）地区に位置するセンターは、地上５階建て、延べ面積３万２３２１平方メートルだ。７万２０００台のサーバーを運営できる韓国で最大の規模を持つ。昨年１２月に完工し今年初めに稼動を始めた。１５日に初めてメディア向けに内部を公開した。

データセンターの核心は「無停止」サービスだ。グローバルセキュリティー会社のシマンテックによると、企業は昨年１年間に平均１６回データセンター運営が中断される経験をしており、これにより５１０万ドルの損失を出した。中断原因としては使用者のミスなど統制可能な部分もあったが、自然災害などどうしようもない理由もあった。実際に２０１１年３月に東日本大震災が発生した際、みずほ銀行では給与振り替えが中断されるなどシステム障害が起こった。

釜山センターは無停止サービスのため韓国で初めて免震設備を採用した。免震は言葉通り地震に対抗せずに地震を避ける技術だ。地震が起きた時に耐震設備を適用した建物では揺れを感じるが建物は崩れない。しかし免震設備を適用した建物では最初から揺れさえ感じることはない。キム運営チーム長について降りて行った地下フロアには建物を支える柱がずらりと立ち並んでいた。１４５本の柱のうち９６本は地震発生時に衝撃を吸収するゴム柱であるダンパーが設置されている。ダンパーが設置された柱はデータサーバーが設置されたサーバー室を支える。大型トラックのタイヤのような黒いゴムの層と鉛の層が何層にも積み上げられたダンパーはマグニチュード８．０の強震にも耐えられるという。マグニチュード８．０は２００８年に７万人余りの命を奪った中国四川大地震と同じ規模だ。

キム運営チーム長は耐震と免震建物の模型が地震で揺れる様子を見せ、「免震建物は地震が起きると建物ではなくダンパーが左右に揺れて振動エネルギーを吸収する代わりに、建物は動かずにその場所を守る」と話した。彼は「建物だけでなく地下にある電線とケーブルも地震が起きた際に一緒に動くため切れることがない。太いケーブルの下にはタイヤがついており、配管はすべてフレキシブル配管だ」と話した。

免震設備を備えたのは日本など海外企業を狙ってだ。実際に東日本大震災以後、ソフトバンクはＫＴと協約を結び金海（キムヘ）にデータセンターを設置することにした。ＬＧＣＮＳでアウトソーシング事業を担当するソン・ジュンベ常務は、「釜山センターに対する日本企業の関心が熱い。現在入居する日本企業は２社だけだが、さらに２０社余りがほぼ契約成立段階に来ている」と話した。

データセンターのもうひとつのカギは、サーバーから出る熱を管理する問題だ。サーバーが熱くなるとシステムが中断されかねない。適切な温度で冷まさなければならない。冷房施設を稼動すればよいが多額の電気料金がかかる。釜山センターは「親環境方式」を採択してサーバー冷却に使う電気を減らした。サーバーから出る熱気を強制的に冷ますよりも、そのまま外に送り出すようにした。建物中央に製造工場にあるような煙突を建て空気の通り道を作った。また、建物左右の側面から外部の空気を引き込み温度と湿度が適切な空気を作り電算室に供給できるビルトアップ空調施設を追加した。このようにして１年間に節約できる電気は６０００世帯余りが１年間使う電力量に相当する。

ソン常務は、「データセンターは値段が安い韓国の電気を外国企業に提供するものという批判もあるが、ＩＴ産業の核心インフラでありＩＴ産業活性化と雇用創出など長期的な効果が大きい」と説明している。