ソフトバンクの孫正義会長がもう一度賭けに出る。ソフトバンクは１５日、米国３位の携帯電話会社スプリントの株式７０％を２００億ドルで買収することに合意したと明らかにした。ニューヨークタイムズは「買収金額のうち８０億ドルはスプリントが発行する新株を買い入れ、残りの１２０億ドルは既存株主から買い取る構造になるだろう」と報道した。

スプリントは米携帯電話会社のベライゾンとＡＴ＆Ｔに対抗するために２００５年にネクステルと合併したが売り上げ減少で苦戦してきた。先月に米４位のＴモバイルもメトロＰＣＳと合併交渉中であることを明らかにしスプリントを圧迫してきた。さらに来年に返済期限を迎える２１０億ドルの借入金もスプリントには切羽詰まった問題だった。ソフトバンクが救援投手に乗り出しスプリントでは現金の輸血を受け負債清算とともにクリアワイヤーの買収にも拍車をかけられるようになった。ベライゾンとＡＴ＆Ｔに遅れを取った次世代通信技術のロングタームエボリューション（ＬＴＥ）サービスを強化することも加入者離脱を防ぐために至急だ。

孫会長は２００６年にボーダフォンの日本法人を買収し日本２位の携帯電話会社に育てた。今回のスプリント買収はグローバル無線通信グループを夢見てきた孫会長の遠大な構想を実現するための手順とみられる。米国の通信業界ではスプリントが数年以内にＴモバイル買収にも出るとみている。ＴモバイルはＡＴ＆Ｔからも３９０億ドルで買収提案を受けたが、米連邦取引委員会（ＦＴＣ）のブレーキにより不発に終わった。ＦＴＣはベライゾンとＡＴ＆Ｔによって米国の通信市場が寡占されるのを警戒している立場なためソフトバンクのスプリント買収には好意的という。

しかし孫会長が解決すべき課題も多い。既存株主を説得し１２０億ドル分の株式を買い入れなければならない。日本の通信市場経験だけ信じ米国市場に飛び込むことに対しスプリント株主の反発も激しい。ソフトバンクも負債が多いためだ。ソフトバンクの株価は１５日に５％以上急落した。