２００８年の金融危機後に低迷していた海外ファンドの収益率が回復に向かっている。 欧州危機が落ち着き、米国の景気回復とともに主要新興国の景気浮揚期待感が高まり、その間の暗いトンネルから抜け出す雰囲気だ。

金融コンサルティング会社「ゼロイン」によると、海外株式型ファンド（運用純資産１００億ウォン以上）は１－３月期、平均１０．２２％の収益率を記録した。 同じ期間の国内株式型ファンドの収益率（９．８０％）を上回る成果だ。 昨年の海外ファンドが欧州財政危機と中東地域の政情不安で－２１．７０％だった点を勘案すると、大きな変化だ。

特にその間、背を向けられてきたファンドの成果が目を引いた。 収益率が毎年最低圏にあった日本ファンドが１５．９９％の収益率を記録した。 また昨年２０、３０％の損失を出したインドファンド（１４．８２％）、ブラジルファンド（１４．５１％）が大きく回復した。 韓国投資家に人気の中国ファンドも平均には達しなかったものの、８．０３％の収益率を記録した。 最も収益率が高かった海外ファンドはロシアファンドで、収益率は２０．３０％だった。 天然資源が豊富なロシアは、国際原油価格の上昇が追い風となった。

ウリィ投資証券のソ・ドンピル研究員は「主要国が景気浮揚策を出して欧州問題が水面下に沈み、海外株式市場が上昇している」とし「長いあいだ低迷した先進国の収益率も回復に向かい、海外ファンドの平均収益率を高めている」と分析した。

しかしまだ海外ファンドが上昇に転換したと判断するのは早い。 海外ファンドの収益率は回復しているが、長期収益率は相変わらず不振が続いている。 実際、海外ファンドの１、３年平均収益率はそれぞれ－１４．５７％、４３．７２％で、国内株式型ファンドの収益率（それぞれ－７．９８％、６３．４７％）に及ばない。

ハナ大投証券ファンドリサーチチーム長は「昨年の成績が非常に良くなかったので、反転の効果が大きく見える」とし「今後は国別の政策的な問題によって収益率が変わるだろう」と予想した。

専門家は４－６月以降の有望ファンドに中国ファンドを挙げている。 昨年から物価上昇の勢いが弱まっているうえ、ハードランディングに対する懸念もかなり解消されたというのが主な理由だ。 さらに中国企業の実績が堅調で、１－３月期は他の地域に比べて株価があまり上がっていないという価格メリットも浮き彫りになっている。 このほか、安定した内需市場と豊富な資源が注目されるインドネシア、緩やかな景気回復傾向にある米国ファンドも４－６月期以降の有望ファンドに取り上げられている。

サムスン証券のチョ・ワンジェ投資コンサルティングチーム長は「韓国投資家の関心が大きいＢＲＩＣｓではブラジル・中国・インドファンドは買い、ロシアファンドは売りという戦略を勧める」とし「国内総生産（ＧＤＰ）成長率の絶対値が低下しているが、先進市場に比べるとまだ圧倒的に高く、長期的に魅力がある」と説明した。

一方、海外リッチファンドの１－３月期の収益率は平均９．９１％で、３年の収益率も平均２９．６２％まで回復した。 しかし５年の収益率は－３３．５７％にとどまっている。