転禍為福か。大地震で奈落に落ちた日本市場に資金が向かっている。グローバルファンド資金が日本市場に流入し、復活へ向けて動き出している姿だ。日経平均株価は大地震直前の１万円に近づいている。

未来アセット証券によると、先週、世界の日本株式型ファンドには９億６０００万ドルの資金が入った。過去５年間に流入した金額では最も大きい。同じ期間、先進国に流入した資金（８億ドル）よりも多い。その前週にも７億１０００万ドルの資金が日本へ向かった。２週連続で大量の資金が日本に集まったのだ。

「復旧ストーリー」の中心には東京電力がある。日本政府が用意した「原子力損害賠償支援機構法案」に投資家がベッティングしているのだ。原子力損害賠償支援機構を新設し、賠償金支払いのための債券を発行した後、東京電力に資金を貸すのが法案の主な内容だ。

野党の反対にもかかわらず、銀行が「東京電力再建」に乗り出し、東京電力が支払い不能状態を免れるという見方が強まっている。地震発生前２１２１円だった東京電力の株価は６月末に１８１円（－９１％）まで落ちた後、最近は４８０円と１３６％以上も回復した。

日本政府が省エネ製品に対する補助金支援を再開すると発表した中、家電企業などの恩恵も予想され、日本株式市場に対する期待感もさらに高まっている。津波で破壊した電力施設の復旧も次々と終わり、５月の産業生産が前月比で６％上昇するなど回復段階を踏んでいる。

日本株式市場が回復する中、韓国内の日本ファンドも‘醜いアヒル’から‘白鳥’に変身する雰囲気だ。日本ファンドの３カ月の収益率は２．６５％で、海外株式型ファンドの平均収益率（－４．７％）を大きく上回った。収益率が高まったことで、抜け出した資金がまた戻っている。０８年から３年間に５６８６億ウォンの資金が流出したが、今年に入ってからは６７億ウォンの資金が流入した。

イ・ジェフン研究員は「当分は大地震復旧に対する需要が続くだろうが、円高などのため株式市場の上昇速度はやや鈍るおそれがあるだけに、行き過ぎた楽観は危険」と述べた。