ＮＡＴＯが効用性を喪失したとすれば、代案を見つけなければならない。 ラスムセンＮＡＴＯ事務総長は年初、「米国は別のところでより信頼できる国防パートナーを探さなければならないかもしれない」と述べた。 「新しい同盟は必要ない」という反論も少なくないが、ＮＡＴＯの代案として挙がっている国はアジア太平洋地域の韓国・日本・豪州、中東地域のイスラエル・サウジアラビアなどだ。

米国と中国は今年１月、軍事関係を復元した。 台湾に対する米国の武器販売問題で関係が断絶してから１年ぶりだった。 韓国にとっては、米国と中国が時々いがみ合いながらも、また軍事対話・協力関係が縫合されるのがよいのかもしれない。 米国だけでなく中国も私たちの友邦だからだ。 中国と韓国は「戦略的協力同伴者関係」だ。 両国の貿易は２０１０年の中国側の統計によると２０００億ドルを超えている。

０８年の李明博（イ・ミョンバク）大統領の中国訪問当時、中国外務省は「韓米同盟は歴史の遺物」と述べた。 中国のこうした主張は政治的修辞に終わらないのかもしれない。 ‘もう一つの意味’で中国の言葉は正しい。 ソ連の崩壊でＮＡＴＯが歴史的な使命を終えたように、韓半島の統一や急激な北東アジア・世界情勢の変化は韓米同盟を歴史の遺物にするかもしれない。 韓米同盟が不必要になるかもしれず、逆に韓米同盟の深みと幅の拡張が必要な局面になることも考えられる。

日本は日米同盟の強化を選択したとみられる。 日米両国は先月２１日、外務・防衛閣僚協議の安保協議委員会（２＋２会談）を開催し、９月には日米首脳会談で日米同盟強化２１世紀ビジョンを発表する。

韓国が選択の幅を広めて国益を極大化するにはどうするべきなのか。 最悪の状況は韓国に選択の機会自体が与えられないことだが、私たちができるのは、韓米同盟の強化から軍事的には徹底した孤立主義まで、すべての進路を検討することだ。

キム・ファンヨン中央ＳＵＮＤＡＹ社会エディター


【コラム】「脱ＮＡＴＯ時代」　韓国の選択（１）