米国が開発中の次世代ステルス戦闘機Ｆ－３５が、開発遅延と性能不備により天文学的費用を招いていると米外交専門誌のフォーリンポリシーが２７日に報道した。

米国防総省はＦ－３５の運営・保守などの費用が今後５０年間で１兆ドルを超えると推算している。米海軍と空軍、海兵隊は３８５０億ドルを投じて２４５７機のＦ－３５をロッキードマーティンから購入する計画だ。ペンタゴン史上最大規模の兵器購入だ。これを合わせたＦ－３５プロジェクトの総費用は１兆３８５０億ドルで、アフガニスタン復興事業総予算（６２０億ドル）の２０倍を超える。米上院軍事委員会幹事のジョン・マケイン議員は、「あごがはずれるほどの金額」と舌を巻いたとウォールストリートジャーナルが同日伝えた。

Ｆ－３５は今後２０年間に米軍だけでなく世界のさまざまな国で現在運用されている戦闘機数千機を置き換える予定だった。しかし相次ぐ欠陥発見と日程遅延で開発費は雪だるま式に増えた。開発完了時期も５年遅れて２０１８年と予想されている。開発費上昇で１機当たりの価格が高騰し導入計画を変更する国も出ている。

Ｆ－３５の最大の問題は短い作戦半径が挙げられる。昨年１２月に国防部購買報告書が明らかにした空軍用Ｆ－３５の作戦半径は９４０キロメートルで、期待値の１１１０キロメートルに至らなかった。フォーリンポリシーは、「中国のミサイル射程距離が急速に伸びている状況で、短い作戦半径は東アジア地域で作戦オプションを大きく萎縮させるだろう」と分析した。このためＦ－３５の購買規模を縮小し長距離爆撃機開発計画に投資しなければならないという主張が米空軍内部で提起されていると米航空専門誌アビエーションウィークが伝えた。

ゲイツ国防長官は２４日に米国企業研究所（ＡＥＩ）での演説で、「Ｆ－３５は国防に絶対的に必要だ」として既存計画の固守を主張した。「Ｆ－３５計画は失敗したり廃棄するには規模がとても大きく代案を考慮するにはとても遅い」とフォーリンポリシーは伝えた。