日本家電企業のシャープとソニーが共同で建設している大阪の液晶ディスプレー（ＬＣＤ）テレビ工場。 大型クレーンが大きな音を出しながら建設資材を移している。 ２０１０年から年間１３００万台のＬＣＤテレビを生産するためだ。

シャープ・ソニー現場から遠くないパナソニックプラズマテレビ工場建設現場も不況とは距離がある。 来年から一日１２００万台を生産するプラズマテレビ工場（投資規模２９億ドル）の最終工事が行われている。

周辺に位置する三洋電子の工場２カ所も増設工事に余念がない。 ノートブックコンピューターや携帯電話に入るリチウム・イオンバッテリー生産能力を増やすためだ。

企業の活発な投資で、この地域の建設景気は活況だ。 テレビ用平面ディスプレー工場が相次いで建設された大阪湾は「パネルベイ」とも呼ばれている。

菅野信行シャープ社長は「投資は長期的に考えなければならない」とし「他の人たちが投資を敬遠する時こそ、自分たちがリードする絶好のチャンス」と強調した。

三洋電子の関係者は「投資をしなければ、競合他社が自分たちを追い越していく」とし「売り上げがゼロになるまでは投資を続けなければいけない」と語った。

日本企業が‘失われた１０年’の苦い経験を繰り返さないため、景気沈滞の中でも投資を続けていると、ニューヨークタイムズ（ＮＹＴ）が１１日報じた。

当時、日本企業は不況の影響で投資を中断した。 資金を保有している企業も金庫に資金を置いたまま耐乏経営をした。 一方、三星（サムスン）電子・ＬＧ電子など韓国・台湾の半導体・電子・造船企業は攻撃的に投資し、日本企業の空席を埋めた。

不況のトンネルから抜け出した００年以降、日本企業が失った市場を取り戻そうとしたが、一度奪われた市場を確保するのは難しかった。

こうした経験が日本主要企業の投資を継続させている。 日本経済新聞によると、今年、日本の１０大投資上位企業のうち７社は昨年より投資を増やした。世界銀行が９日、日本の今年の成長率（－０．５％）が昨年より落ちると予想するなど経済展望は明るくないが、当初の計画を固守したのだ。

鉄鋼業界も今年の投資を前年比１１．７％増やすという計画をそのまま推進している。 世界鉄鋼の需要は急減しているが、未来のための投資を遅らせることはできないと判断しているからだ。

日本最大の新日本製鐵は大分製鉄所の生産能力を増やすため、今年の投資規模を前年比１０％増の３４００億円としている。