F-15Kの電子部品修理、韓国でも可能に

F-15Kの電子部品修理、韓国でも可能に

2015年03月10日15時50分
[ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]
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李鎮鶴(イ・ジンハク)航空力発展研究所長
  慶尚北道永川(ヨンチョン)に米ボーイング社の航空電子整備(MRO)センターが最近完工した。これを誘致するのに核心的な役割をした李鎮鶴(イ・ジンハク)航空力発展研究所長は「ボーイングが海外にMROセンターを設立したのは韓国が初めて」と述べた。

  ここで主に整備・修理する対象は空軍の主力であるボーイングF-15Kの電子部品。これまで戦闘機の電子部品が故障すれば米国に送り、修理に長ければ3年かかることもあった。空軍が保有するF-15Kは現在60機。すべて空軍が第1・2次次期戦闘機(FX)事業で購入した。当時の交渉パートナーが元戦闘機操縦士の李研究所長と在米同胞のボーイング側のジョセフ・ソン氏だった。韓国は戦闘機以外にも早期警戒管制機やアパッチヘリコプターなど数兆ウォン分のボーイング製品を購入した。

  韓国が2012年にF-15K整備契約を推進すると、ボーイング側は今回、韓国にMROセンター設立で応えた。戦闘機60機をさらに購入する3次FXを目前にした時点だった。李所長は当時、慶北道と永川市の航空電子産業関連の諮問に応じていた。李所長は永川をボーイングのMROセンター候補地に提案した。車で20分の距離にある大邱(テグ)K2空軍基地に60機のF-15Kと軍需司令部があるという理由だった。

  ボーイングは2013年の朴槿恵(パク・クネ)大統領の訪米に合わせてMROセンターの設立と1億ドル投資を電撃的に約束した。しかしその年末の第3次FX事業は結果がよくなかった。競争したロッキードマーチンのF35が最終的に選ばれたのだ。ボーイングはそれでも約束を守った。

  慶北道・永川市はボーイングのMRO設立とともに、他の航空会社の電子部品をテストする評価センターと研究所、国内外企業を誘致する航空技術バレー(ATV)を永川に造成中だ。
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