母親が高学歴なのか低学歴かに関係なく、韓国の学生の読解能力は経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国で最も優れていたことがわかった。教育科学技術部は１１日、こうした内容を盛り込んだ「２０１２年ＯＥＣＤ教育指標調査結果」を公開した。ＯＥＣＤは毎年９月に加盟国の教育水準を公開している。母親の学歴の差による子どもの格差を調査したのは今回が初めてだ。

ＯＥＣＤは２００９年当時中学３年生から高校１年生の満１５歳の生徒らが受けた国際学習到達度調査（ＰＩＳＡ）を中学校以下の低学歴と大学以上の高学歴の母親の子どもで区分し比較した。

その結果、低学歴の母を持つ子どもの点数は韓国が５０４点で最も高かった。次いでフィンランドが４９６点、ニュージーランドが４９３点、カナダが４９１点の順だった。高学歴の母の子でも韓国が５５５点で最高となり、ポーランドが５５３点、ニュージーランドが５５１点、フィンランドが５４７点などと続いた。高学歴と低学歴の母親の子どもの間の点数差も韓国は５１点でＯＥＣＤ平均の６７点より小さかった。

母親の学歴による子どもの格差が他の国より相対的に小さいという意味だ。ＰＩＳＡの点数は満点がなく受験者全体平均を５００点に近接するようにして国同士の比較に使う。

教育科学技術部のチェ・スジン教育統計課長は、「学習達成度評価や放課後活動などを通じて全学生の実力を引き上げた効果。他の国より強い私教育熱もひとつの要因のようだ」と話した。韓国は高い教育熱を反映するように２５～３４歳の高校履修率が９８％、専門大学以上の高等教育履修率が６５％と昨年に続き最高を記録した。ＯＥＣＤ平均はそれぞれ８２％と３８％だ。

しかし韓国は国民が直接負担する教育費の割合が他の国に比べ非常に大きかった。２００９年基準で国内総生産（ＧＤＰ）に対する公教育費の割合は８．０％で、ＯＥＣＤ平均の６．３％より高かった。このうち政府が出す公教育費は４．９％にとどまり、ＯＥＣＤ平均の５．４％に満たなかった。これに対し父兄が出す授業料など公教育費用の民間負担比率は３．１％でＯＥＣＤ平均の０．９％より非常に高かった。