金正恩（キム・ジョンウン）が毎日思い浮かべたり注目したりする数字があるだろうか。あるとすれば、政権の生存と直結するほど重要な数字だろう。今後非核化の行方がそれにかかっているとも言える。それほど重要な数字とは何だろう。

１つ目は１２月３１日だ。金正恩はハノイ米朝首脳会談が物別れに終わると４月の最高人民委員会の演説で、米国の勇断を今年末まで待つと述べた。それまで変化がなければ、新年の挨拶で述べたように「新たな道」を模索する可能性があるという意味だ。なぜ、このように年末を期限として念押ししたのか。

北朝鮮は期限を定めることにより、交渉のレバレッジを高めようとしている。ハノイ会談で、北朝鮮は制裁のために非核化交渉に出てきたことを隠然と認めた。手を読まれた北朝鮮は「時間は我々の味方」という米国の信念を変えなければ交渉で優位に立てないということを悟った。北朝鮮は、時間の銃口を来年１１月に再選を控えたドナルド・トランプ米大統領に向けようとした。新たな道が核と大陸間弾道ミサイルの実験再開になるかもしれないと示唆することで、年末まで新たな計算法を持って来るように米国に圧力をかけたのだ。

相次ぐ短距離ロケット挑発も時間は北朝鮮の味方だという「合図」の一環だ。短い時間での技術改良を誇示することで、北朝鮮が満足できる協議案を早急に用意することを求めている。しかし、米国は「新たな道」を「中身のない脅し」と見ている。北朝鮮が２０１７年下半期の状況に戻る場合、トランプ大統領が被る損害は再選失敗に留まるだろうが、金正恩は生存自体が脅かされるのだ。よって、米国は北朝鮮の挑発に対し「友好的無視」戦略で一貫している。この案が受け入れられなかったため、北朝鮮は腹いせに韓国政府に暴言を吐くだろう。それほどもどかしく切迫しているという合図だ。

２つ目は、北朝鮮のコメ１キログラムの価格である５０００ウォン（約５９６円）だ。制裁が直接的に衝撃を与える対象は「貿易と外貨稼ぎ」だが、その効果は市場にまで波及する。貿易統計によると、北朝鮮は毎年２０～３０万トンの食糧を輸入している。統計に含まれない密輸まで合わせれば、実際の輸入はその２～３倍だろう。しかし、制裁のために外貨稼ぎが減れば、以前の規模で輸入することが難しく、市場に供給される食料が減少する。また、住民の所得も低くなるため、食糧を以前のように買うことができない。その結果、３食コメを食べていた住民も安いトウモロコシを混ぜて食べるか食事の回数を減らさなければならない。当然、北朝鮮政権に対する住民の反発が強まるだろう。

北朝鮮のコメの価格は今も制裁以前と同じ５０００ウォン台に騰落している。コメの供給と需要が同時に同じ位の規模で減ったからか、それとも制裁の影響がコメのような基礎生活必需品の消費量を減らすほどにはまだ至っていないかを正確に把握することは難しい。あるいは、中国とロシア、ベトナムなどが提供した食糧援助のおかげかもしれない。しかし、制裁で外貨収入が減り、住民の所得が減少する中での援助まで途切れれば食糧難が生じる可能性も排除できない。

３つ目は、金正恩も知らない数字、まさに北朝鮮の外貨準備高だ。外貨さえあれば食糧も輸入できるため、これは、より大きな問題だ。今、北朝鮮は国家機関や企業が外国為替管理を別途行うほど外国為替集中制度が有名無実化している。軍・労働党・内閣・地方政府もその傘下企業により各自外貨を稼ぎ運営している。制裁以前の北朝鮮の権力層は貿易額の相当部分をキックバック（ｋｉｃｋｂａｃｋ）で受け、富を蓄積した。住民も海外派遣労働や密輸、市場活動などで外貨を貯蓄できた。金正恩をはじめ、ほとんどの人がそれぞれ外貨を貯蓄しているような状況で、合わせたらどれほどになるか計り知れない。

制裁が外貨収入を減少させるということは、法則のようなものだ。制裁が効果を出し始めた２０１７年から今年上半期まで北朝鮮は４０億ドル（約４３００億円）以上の貿易赤字を記録した。このうち密輸出に転換された部分と他の外貨収入を勘案すれば、毎年１０億ドル前後の外貨収支赤字が生じるものと思われる。最近チャン・ヒョンス、キム・ソクジンは２０１８年末に北朝鮮の外貨準備高を２５～５８億ドルと推定した。傾向通りであれば、早ければ２０２１年、遅くとも２０２４年には外貨準備高がゼロになるという意味だ。しかし、政府保有外貨は、その前に底をつく可能性がある。民間保有外貨を政府が吸収しようとしても、民心離反や国有財産の私有化という大きな副作用を甘受しなければならない。また、相当額の外貨は外国に秘匿されているため利用は容易ではない。輸入を減らそうとしても輸入品販売で辛うじて持ちこたえている国家機関、そして輸入原材料がなければ稼動が中断される企業が問題だ。

金正恩が年末に期限を定めた理由は、いつか食糧価格が揺らぎ、外貨準備高が底をつきそうだという恐怖のためだろう。一方、米国は非核化を制裁の科学と読んでいる。恐怖と科学が対立する状況で新しい算法を持って実務会談に出なければならないのは、米国ではなく北朝鮮だ。そうしなければ年内の米朝首脳会談が開かれることは難しく、開かれても成功は難しいだろう。

キム・ビョンヨン／ソウル大学経済学部教授