半導体、自動車、ディスプレーなど韓国の８大輸出主力業種のグローバル競争力が３年後には競合国に大きく引き離されるとの見通しが出された。船舶を除いたほとんどの業種が競合国に遅れを取るだろうという予想だ。

韓国経済研究院は２５日、８大主力業種の競争力現況と見通しをアンケート調査した結果を発表した。８大業種は昨年基準で選ばれた。半導体、石油化学、船舶、自動車、石油製品、鉄鋼、ディスプレー、無線通信機器だ。アンケート調査は７日から１３日まで各業種関連協会を通じて企業を対象に実施した。

調査の結果、８大業種のうち韓国の競争力が競合国より高いと評価された業種は無線通信機器、ディスプレー、石油製品、船舶の４業種だ。これら業種の最大の競合国は中国と把握された。４業種の韓国の競争力指数を１００とした時、中国の競争力指数は９０だった。

これに対し半導体、鉄鋼、自動車、石油化学は韓国がすでに遅れを取ったことがわかった。業種別最大競合国は半導体の場合、米国（１１０）だった。鉄鋼と自動車は日本（１１０、１３０）で、石油化学はサウジアラビア（１１０）となった。

３年後に韓国は造船業だけで競争力優位を維持するものと予想された。船舶部門で最大の競合国である中国の競争力指数は３年後も９０にとどまると分析される。中国は無線通信機器、ディスプレーなどで競争力指数が１１０となって韓国を追い越し、鉄鋼と石油製品では競争力が同水準になると予想された。

企業は最大の問題として「新興競合国の追撃」を挙げた。次いで▽保護貿易主義の拡散▽規制・労使不和など起業しにくい環境▽新製品開発の困難▽為替相場・原材料価格変動▽不足した政府支援――などを指摘した。競争力強化に向けては▽技術競争力確保に向けた研究開発強化▽専門人材養成▽果敢な規制改革▽新規輸出市場開拓▽政府支援拡大▽企業親和的雰囲気作り――などがなされなければならないと強調した。

韓国経済研究院のユ・ファンイク革新成長室長は「保護貿易主義の拡散と労働時間短縮・労使不和など経営環境の悪化で主力産業のグローバル競争力が下がり続けている。産業競争力強化に向けた特段の対策をまとめなければならない時だ」と話している。